2023 Fiscal Year Research-status Report
解剖学的・機能的ネットワーク解析による健常高齢者の不安全運転の脳神経基盤の解明
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22K15770
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
山本 保天 慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 特任助教 (40930300)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 不安全運転 / 健常高齢者 / 主観的認知障害 / 軽度認知機能障害 / 運転寿命延伸 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
健常高齢者の不安全運転リスクを客観的に評価する実車運転評価方法の確立に向けた研究を押し進めてきた。
今年度からは、対象を健常高齢者から、主観的認知障害(SCI)および軽度認知機能障害(MCI)に対象を広げるべく準備を進めた。具体的には、研究計画書を新たに作成し、本務地である慶應義塾大学病院に加えて、東京医科歯科大学病院、慶育病院、川崎市立川崎病院からのリクルート体制を構築した。さらに、これまでに確立してきた運転技能評価方法に加えて、より簡便な測定方法を検討するために、ドライビングシミュレーター、ドライブレコーダーといった新たなモダリティでの技能評価方法を導入した。
上記を進める中、運転技能・注意力に関与するドーパミン神経伝達に関わるタンパクの脳内分布がどのように制御されているのかについて、allen human brain atlasというオープンアクセスが可能なデータベースと健常者のPETデータベースとを組みわせることで検討し、European journal of nuclear medicine and molecular imaging誌に論文を投稿した。
今回の研究では、ドーパミンD1およびD2受容体のmRNA発現量と、それぞれのタンパク質分布との間に、領域ごとの相関があることがわかった。しかし、ドーパミントランスポーターのmRNA発現量とそのタンパク質分布には領域間の相関が見られなかったことから、シナプス前とシナプス後のタンパク質の局在には異なる制御メカニズムがあることが示された。
また、三井住友海上社が保有する2013年から2021年までの期間を網羅する個人情報を含まないデータベースを解析し、物損事故の発生が将来の人身事故の高い予測因子であることを示し、老年精神医学会にて発表した。この要因および諸機能の影響を明 らかにし、個別性の高い指導や介入を行うことで、適切かつ効果的な高齢者へのモビリティ支援が可能になると考えられた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画では、数名程度のSCIおよびMCI患者のリクルートを実施する予定であったが、リクルートには至っていなかった。しかしながら、研究に関連する「Association of protein distribution and gene expression revealed by positron emission tomography and postmortem gene expression in the dopaminergic system of the human brain」というタイトルの論文の掲載に至れている。さらには、個別性の高い指導や介入方法、適切かつ効果的な高齢者へのモビリティ支援の開発の土台となりうる、物損事故の発生が将来の人身事故の高い予測因子であることを示し、「高齢運転者の過去の物損事故が将来の人身事故を予測する」というタイトルで老年精神医学会にて発表した。
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| Strategy for Future Research Activity |
対象をSCI, MCIに広げるとともに、より大規模な研究、日本各地での研究を行なって地域差によるバイアスのない客観的なリスク評価法の確立を目指す。さらにはリハビ リテーションによる介入法・個別性の高い指導や介入を行うことで、適切かつ効果的な高齢者へのモビリティ支援の実現を目指す。
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| Causes of Carryover |
当初の計画では、数名程度のSCIおよびMCI患者のリクルートを実施する予定であったが、リクルート先の医療機関で新型コロナウイルス感染症の蔓延を理由としてリクルートには至ることができなかった。しかしながら、研究に関連する論文の掲載には至れた。
新規データ取得に必要な経費を当初の予想より使用しなかったため。
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Research Products
(2 results)
