2022 Fiscal Year Research-status Report
時系列解析を応用した糖尿病と合併症の発症までの健康余命算出ツール開発研究
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22K17370
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
坂庭 嶺人 大阪大学, 大学院医学系研究科, 特任助教(常勤) (20915649)
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| Project Period (FY) |
2022-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 平均寿命 / 健康寿命延伸 / 多重合併症 / 糖尿病 / 時間的因果関係 / Time-dependent analysis |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、予定計画に従い、研究環境面の整備を第一優先順位とした。具体的には、本研究協力自治体および団体窓口との円滑なコミュニケーション構築のため、オンライン会議に必要な機器各種や高度な統計解析に必要なハイスペックPCと解析ソフトの導入し、今後の研究に必要な環境の整備最優先事項として実施した。
次に、自治体など関係各所や各分野における専門家との複数回に渡る打ち合わせを実施した。多くの協議の結果、実際の分析およびデータの実用化のためには、当初の予想以上に各種データでの整備およびクリーニングを有する事が明らかになった。そこで、ハイスペックPCを用いて、必要なデータに多くの時間を掛ける方針とした。また、各種データセット整備の進捗および専門家との協議を重ねる上で、まずは1つの自治体でパイロット的にモデルを作成し、そこでのPDCAサイクルを活かし結果を拡大・修正させ最終的なゴールを目指す方針を基本方針とした。
本研究課題の成果物として、本年度は該当データセットにおける基礎集計を主に行い、具体的な健康寿命・平均寿命・平均死亡年齢・平均健康寿命喪失年齢・平均糖尿病罹患年齢などを算出した。この数値は、今後の高度解析の基本データとして役立てていく。また、関連業績としては老年学分野において、2022/2023年世界ランキング第１位の科学誌に英文原著論文1篇を公表した。本研究の結果および方法論も、上記に加えて今後の研究遂行に関して大きな指針の1つとして活用する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
申請者が新型コロナウイルスに罹患し、さらにその後遺症で健康面を著しく崩してしまい、快復までに数か月の時間を有してしまった事が第一に挙げられる。さらに、保健行政機関および本研究関連機関において、新型コロナウイルス流行拡大における膨大な仕事量とそれらの対応は弱毒化が進んだ昨年度も変わらずに猛威を振るい、本研究に十分なエフォートを割けなかった時期が存在した。当初予期していなかった追加のデータ・クリーニング等の事態に対して十分な体制で対応できなかったことが挙げられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
各種データセット整備の進捗および専門家との協議を重ねる上で、今後の研究方針として、まずは1つの自治体でパイロット的にモデルを作成し、そこでのPDCAサイクルをもって、結果を拡大・修正させ最終的なゴールを目指す方針を基本方針とした。
さらに、該当データセットから今年度算出した、基礎集計（健康寿命・平均寿命・平均死亡年齢・平均健康寿命喪失年齢・平均糖尿病罹患年齢など）を基に重点的に的を絞って分析を進めていく。また、老年学分野のトップジャーナルに公表した。原著論文は結果のみならず、本研究における科学的な方法論としてエビデンスとなりえるものである。よって、該当論文の方法論も応用した解析・分析を実施していく予定である。
また、新型コロナウイルス流行拡大における、海外渡航や長距離移動の規制も徐々に緩和されつつあり、当初予定していた対面での会議や海外渡航も視野に入れて研究を推進していく予定である
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| Causes of Carryover |
昨年度は、新型コロナウイルス流行拡大とその対策として長期の海外渡航や対面での会議を前提とした出張などはまだ自粛を推奨する流れがあり、大幅に旅費および人件費・謝金を計上する必要がなかったため。
また、ハイスペックPCなどの物品が予想よりも安価となったため。
しかしながら、これらの会議や渡航が必要無くなった訳ではなく、また今日の社会情勢をうけた急激な物価上昇や渡航にかかる燃料代の高騰などを考慮すると次年度以降は予想以上に使用額が多くなる可能性もあるため、来年度に計上するものとした。
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Research Products
(1 results)
