看護小規模多機能型居宅介護の利用者・家族のQOLに対する成果とその背景の明確化

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 22K17532
• Research Institution: Tohoku University
• Principal Investigator: 松永 篤志 東北大学, 医学系研究科, 助教 (70781730)
• Project Period (FY): 2022-04-01 – 2026-03-31
• Keywords: 看護小規模多機能型居宅介護

Outline of Annual Research Achievements

【今年度の実施内容】①研究のパートナーとなる看護小規模多機能型居宅介護を探した。②看護小規模多機能型居宅介護の実態を理解するため、そこで課題と言われている看護職と介護職の連携・協働について文献検討を行った。
【文献検討の方法】医学中央雑誌Web版を用いた文献検討を行った。検索式は((((専門職間人間関係/TH or 連携/AL)) and ((専門職間人間関係/TH or 協働/AL)) and ((看護/TH or 看護/AL)) and ((介護/TH or 介護/AL))))とし、「会議録を除く」の条件を加えたところヒットした文献本数が多かったため、期間を2019から2022年に絞った。計537件の文献がヒットし、タイトルと抄録から文献を絞り62件を対象文献とした。 【結果】連携・協働を妨げる要因として、看護師から介護職に対する「教育の困難感」、お互いの動きがみえないことや話しかけづらいといった「看護師と介護職との壁」、異なる教育背景により「専門的視点を共有できないことによるケアの方向性の違い」、経験不足や介護職に生活を見る視点が弱い職員がおり「ケアの質を保つことができない」、連携するための時間が取れない、コミュニケーションの不足、連携の成果が見えないことなどが挙げられた。また、看護職と介護職の間に、期待されていると思う役割と実際に求められる役割に認識の違いがあった。連携・協働関係の構築には、看護職・介護職間のコミュニケーション、介護職との相互理解と信頼、理念及び目標の共有の実現を促進する能力、いつでも相談できるようなシステムの構築が求められていた。対象文献では、連携協働の必要性を強調しながら具体的にどのような取り組みができるかについては言及が少なかった。今後、看護職と介護職の連携・協働を促す取り組みに関する研究が必要であると考えられた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

現在、調査に協力していただける看護小規模多機能型居宅介護のリクルートを行っている。

Strategy for Future Research Activity

令和5年度は、それぞれの看護書規模多機能型居宅介護の施設毎に、その施設がある地域の状況等によりその利用者・家族の特徴は異なっているため、それらを含めたそれぞれの施設の特徴を把握した上で、STEP1として設定している看多機において利用者・家族のQOLに貢献できたとは何かの明確化のインタビュー調査を行う。

Causes of Carryover

令和4年度は新型コロナウイルス感染症の影響があり、思う様に看護小規模多機能型居宅介護のフィールド調査が実施できていない、令和５年度は看護小規模多機能型居宅介護のフィールド調査を実施する予定である。