2022 Fiscal Year Research-status Report

水域特性に着目した小学校の安全水泳教育プログラムの開発と効果検証

Research Project

Project/Area Number	22K17764
Research Institution	Aichi University of Education
Principal Investigator	村松愛梨奈愛知教育大学, 教育学部, 助教 (60757996)
Project Period (FY)	2022-04-01 – 2026-03-31
Keywords	学校水泳 / 安全水泳
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、年齢や水域特性に着目した水難事故要因の分析および小児の知識・技能・思考等の現状把握を行い、小学校における水域特性別の安全水泳教育プログラムの作成を目指し、さらに作成したプログラムを用いて介入および効果検証を行うことを目的に、研究を進めている。日本は諸外国と比較して、重大事故に繋がる水難者の割合も高く、溺死率は先進国の中でも最上位であり、これらは社会的に解決しなければならない重要な課題である。さらに、日本は今後も水難事故や自然災害による水難被害が予測されるため、早急に溺水防止を目指した教育プログラム開発が必要である。しかし、水泳運動の「安全確保につながる運動」は導入されて間もないこともあり、未だ十分にプログラム内容は検討されていない。そこで、令和4年度は安全水泳教育が進んでいる諸外国の教育プログラムや身につけるべき知識・技能・思考等を文献研究により整理した。また、プログラム作成には水泳能力の実態把握が必要であるため、大学生を対象に実態調査を行った。その結果、先行研究同様に、諸外国と比較して浮標能力が低い現状が明らかとなった。安全水泳教育では水辺における水泳技能に加えて知識や思考力等の獲得も目指す必要があるため、実技形式だけでなく座学形式を活用することも有効である。そこで、大学生を対象に自然水域の水難事故防止をテーマに座学形式の授業を実施し、その後のリスク認識や対策実行認識の変化を調査した。その結果、授業前は水深が深く流れがある自然水域に対するリスク認識は高い値を示した一方で、自分や身近な人に対する水難へのリスク認識は低い結果を示した。そして、座学後は身近な水難事故へのリスク認識が大幅に向上し、ライフジャケットを活用するなどの対策実行認識も大幅な向上が認められた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 令和4年度は、諸外国の安全水泳教育に関わるプログラムの情報収集および整理を行った。一方で、日本における溺水要因や現状を踏まえた上で、必要な技能や知識、思考等を整理・検討できていないため、次年度以降に溺水要因を踏まえた内容の検討を進める必要がある。また、水泳能力の実態について調査を実施した。さらに、座学形式を活用した授業介入を実施し、水難事故に対するリスク認識や対策実行認識に関する調査も実施することができたため、おおむね順調に進展していると考える。
Strategy for Future Research Activity	令和5年度は、日本の水難事故における溺水要因について、年代も考慮した上で水域別により詳細に把握し、溺水要因に応じて必要な技能、知識等について検討を行う予定である。さらに、諸外国のプログラムについては継続して文献研究に加えて、視察等も含めて情報収集を実施し、検討を行う。
Causes of Carryover	令和4年度では、新型コロナウイルスの影響により、学会開催等がオンライン形式に変更になったこと等により繰越額が生じている。令和5年度では文献の取り寄せや調査打ち合わせの実施、国際学会での情報収集やデータ入力の補助なども計画しており、計画に基づいて使用を行う予定である。