2022 Fiscal Year Research-status Report
Development of real-world oriented authentication technologies
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22K19782
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
森 達哉 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (60708551)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大木 哲史 静岡大学, 情報学部, 准教授 (80537407)
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| Project Period (FY) |
2022-06-30 – 2024-03-31
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| Keywords | 認証 / 実世界 / 点群 / ユーザ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、個人認証技術を実現する新たな方式として、その人の周囲にある物理的な実体（空間に存在するモノやスペースなど）を基いる手法を提案するものである。周囲にある物理的な実体を計測する手法として、カメラで撮影した画像と、機械学習による物体識別を組み合わせた方式、およびLiDARセンサを用いた点群収集、磁気情報の収集などのアプローチがある。
研究代表者である森の成果は以下の通りである。２０２２年度は、実世界認証を行う上で必要となる基礎的な実験を行った。具体的には、LiDAR計測機能を搭載したシステム上で周囲の点群データを計測・収集するアプリケーションを開発した。開発したアプリケーションを用い、室内の複数地点で点群データを習得し、それらのデータのレジストレーションにより、合致度をスコアとして計算できること、ユーザが事前に点群データ登録した同一の地点で測定した点群データをもとに、認証が可能であることを明らかにした。2023年5月現在、論文投稿準備を進めている。関連する技術課題として、VR機器向けのカメラ画像を用いた認証技術の研究に着手した。この手法はAR向けにフロントカメラがついていることを前提に、その場でカメラが収集可能なデータをもとに個人認証を行うことを企図している。初年度は、その場のモノではなく、ユーザのハンドジェスチャを用いた認証技術を開発したが、次年度はその場にあるモノと組み合わせた認証技術の開発を行う計画である。
研究分担者である大木の実績は以下の通りである。2022年度は周辺環境の磁気を用いた位置フィンガープリント生成・識別方式の提案およびプロトタイプの実装を完了した。加速度センサを用いた複数人物ペア間での認証方式について方式の検討および基礎的な評価を完了した。また、人間による物理的な認証行為の発生を確認する検討を行い、成果を査読付き国際会議として発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究代表者の森は、Intel Realsense L515、および iPhone 13 Pro、iPad Pro を用いた実験により、実世界認証のコンセプトが実現可能であることを実証することが出来た。得られた結果を次年度に研究論文として発表する目処も立っている。また、VR機器に搭載されたカメラを用いた個人認証技術に関する検討も進み、国内研究会で成果を2件発表した。その他、関連する認証技術に関する研究成果を国内研究会で4件発表している。研究分担者の大木は実世界に関するデータとして、新たに周辺環境の磁気情報を用いたアプローチを考案し、フィンガープリントの生成、ならびに識別方式に関する基礎検討を進めた。また、人間による物理的な認証行為の発生を確認する検討を進め、国際会議論文を出版した。
以上より、基本コンセプトの検証、ならびに研究成果の論文出版、学会発表が進んでいることから、順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、 ２０２２年度に得られた知見・成果を基に、実験研究をまとめ、論文投稿、学会発表を進める。また、計画時に目的とした視覚障害者や四肢障害者にも使いやすい個人認証技術として、認証技術のユーザビリティ評価も実施予定である。また、研究の過程で得られた一部のアプリケーションをオープンソースとして公開する予定である。
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| Causes of Carryover |
2022年度は当初計画した旅費、人件費の支出がなかったため、全体として残額が生じた。研究としては計画した進捗が生じたため、特に問題は生じなかった。2023年度は大学院生2名をRA雇用し、研究を加速させ、研究成果の論文投稿、学会発表を進める予定である。
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Research Products
(7 results)
