2023 Fiscal Year Research-status Report
日本語教育のための日中同形二字漢語の習得困難語彙表の構築:品詞性のずれに注目して
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22K20232
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Research Institution | Kansai University |
Principal Investigator |
麻 子軒 関西大学, 国際教育センター, 留学生別科特任常勤講師 (30880249)
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Project Period (FY) |
2022-08-31 – 2025-03-31
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Keywords | 日本語教育 / 日中同形語 / 二字漢語 / 誤用 / 多変量解析 / 品詞性 / コーパス |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、「参考」「犠牲」といった日中同形二字漢語の品詞性における相違点に焦点を当てたものである。具体的には、①両言語で品詞対応が異なるパターンを発見すること、②それに属する語を抽出すること、③アンケート調査によりこれらの語の習得難易度を検証すること、④日中品詞性が対応しない同形二字漢語の語彙表を難易度付きで作成すること、以上の4点を目的としている。 申請時の計画では、令和5年度に研究目的③と④を達成することを予定していた。しかし、令和4年度において研究目的①と②の分析に必要なデータの作成に遅れが発生し、その結果として今年度の実績は研究目的①と②の完成に留まっている。 遅れた作業として、「中国語の自作コーパスの作成」が挙げられる。その中で最も時間を要したのは「OCRで認識されたテキストに対する校正」であるが、この作業は予定通り今年度に完了しているため、現在は①と②を抽出するためのデータが揃っている状態である。次のステップとして、中国語テキストに形態素解析を施し、抽出した二字漢語を品詞別に分類し、前後の共起語の品詞や語彙素の頻度情報を用いてクラスター分析によるパターン分類を行うことが考えられるが、多変量解析のクラスター分析の他に、ベクトル距離を用いた分類方法も今年度新たに考案し、国際学会で発表した。 両言語の大規模コーパスを用いた対照研究がまだ少ない中、抽出・分析のための基礎データの整備に大きな意義を持つ。また、従来とは異なる多変量解析をはじめとする統計的アプローチを公表することにより、対照研究の流れに影響を与え、その進展に寄与することは重要であると言える。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
①「両言語で品詞対応が異なるパターンを発見すること」及び、②「それに属する語を抽出すること」という分析に必要な対照データとして、日本語と中国語の両方が必要である。昨年度は中国語データの不足により、書籍のデータ化及びその校正作業という時間を要する作業が発生し、結果として作業の遅れが生じたが、これは学内アルバイトによって対応され、遅れた分は今年度内に無事に取り返し、すべての作業が完了している。 現在、日本語及び中国語データの整備作業は完了しており、残るのは統計処理とアンケート調査のみである。当初の予定より1年遅れとなったが、1年の延長が認められたことで遅れた分を取り返すことができた。したがって、本研究課題の全体的な進捗状況は「おおむね順調に進展している」と判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
次年度では、まず中国語データに対するクラスター分析を行い、日本語の結果と比較し、次に両言語における品詞性が異なるパターンを特定し、その語彙を抽出する。その後、「アンケート調査による検証」及び「学習困難語彙表の作成」を進めていく。これらの作業で、最も手数を要するのは「アンケート調査」である。こちらは申請者の所属大学でバイロット調査を行った後、台湾の大学に協力をお願いする予定である。すでに昨年度、台湾で行われた国際学会で協力者を複数名確保しており、1ヶ月程度の時間があればアンケートを実施し、結果が手元に回収できる見通しである。この作業が終わり次第、統計による分析に着手することができる。 これで、当初最終年度に予定していた、③「アンケート調査で抽出した語の習得難易度を検証すること」、④「日中品詞性が対応しない同形二字漢語の語彙表を難易度付きで作成すること」が年度内に終了する見込みとなっている。
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Causes of Carryover |
昨年度に予定していた中国語のデータに対する「OCRとテキスト校正」という後作業を行う人員の確保が遅れたことが、そのまま次年度の進捗状況にも影響を与えたため、これが次年度使用額が生じた最大の理由であると考えられる。当初、データに対する後作業の処理は外注と予定していたが、作業時間及びコスト削減などの理由から、学内アルバイト方式で実施することに変更した。この作業は無事に今年度に終了することができた。また、1年の延長が認められたことにより、未使用の予算は当初最終年度に使用する予定の「アンケートの実施謝礼」及び「成果発表の旅費」に充当する。
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Research Products
(1 results)