2022 Fiscal Year Research-status Report
脊椎椎体骨折の疫学指標とその危険因子・防御因子の解明：住民コホート10年の追跡
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22K21109
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
堀井 千彬 東京大学, 医学部附属病院, 届出研究員 (90967283)
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| Project Period (FY) |
2022-08-31 – 2024-03-31
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| Keywords | 脊椎椎体骨折 / 骨粗鬆症 / コホート研究 / 疫学 / 発生率 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
運動器疾患をターゲットにした大規模地域住民コホートResearch on Osteoarthritis/osteoporosis Against Disability（ROAD）studyは、平成17年に立ち上げ、東京都板橋区、和歌山県日高川町および和歌山県太地町の40歳以上の一般住民を抽出し、研究の同意が得られたものを参加者として登録している。本研究はROADスタディ第３回調査(平成27-28年実施）をベースライン調査としており、対象者は1,544人（男性506人、女性1,038人、平均年齢65..6歳）である。10年目の追跡調査となるROADスタディ第６回調査(令和4-5年実施予定）をもって、脊椎椎体骨折(VF)の発生率・リスク因子、またVFの発生が高齢者のADLやQOLにどのような影響を与えるかを明らかにする予定である。
本年度は予定していた通り、和歌山県日高川町におけるROADスタディ第６回調査（前半）を令和4年11月ー12月に実施した。新型コロナウイルス感染症拡大による調査実施困難や参加者数の減少が懸念されたが、事前準備・感染拡大防止策により、計681人（男性231人、女性450人、平均年齢：68.4歳）の現地参加者を得て、予定した全調査を実施することができた。
調査完了後、参加者への結果のフィードバックを行いつつ、収集したデータの統合・クリーニングを行った。得られた画像を過去の画像とリンケージし、VFについての読影を開始した。また並行して、令和５年10月ー12月に予定している和歌山県太地町における調査（ROADスタディ第６回調査の後半）の準備を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は和歌山県日高川町におけるROADスタディ第６回調査（前半）を実施した。調査にあたって大きな支障はなく、予定通りの調査を実施できた。また過去のデータとのリンケージも滞りなく完了した。来年度に予定している和歌山県太地町におけるROADスタディ第６回調査（後半）の準備も順調に進行した。
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| Strategy for Future Research Activity |
ROADスタディでは、地域代表性を有した一般住民において、X線検査の他に、生活歴・ADL・QOL・認知機能・既往歴・職業歴、転倒、介護度などを含めた問診票調査、ロコモ25、栄養調査（BDHQ）、整形外科専門医による臨床情報、骨密度検査、血液、尿検査などの多岐にわたる調査を行っているほか、上下肢筋力測定、上下肢筋量・脂肪量測定、歩行速度、開眼片脚起立時間、2歩値など様々な運動機能検査も実施している。本年度は10年目の追跡調査となる第６回調査（前半）を実施し、データクリーニングと過去の膨大なデータとのリンケージを行った。
来年度は令和5年10月ー12月に和歌山県太地町において、ROADスタディ第６回調査（後半）を実施する予定である。調査実施後は、これまでの調査と同様に、調査参加者へのフィードバックを行うとともに、データのクリーニングとリンケージを行う。さらにレントゲンの読影を行い、10年間におけるVFの発生率にを明らかにする。また上述の種々の問診及び調査項目から、VF発生に関わるリスク因子・防御因子を解明する。さらにVF発生が高齢者のADLやQOLに与える影響について解明する。これらを明らかにすることにより、効果的なVF予防法を提言し、ひいては要介護予防と高齢者のQOLの維持増進に貢献することが出来る。
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| Causes of Carryover |
令和4年度は、山村コホート調査において、当初予定していた調査期間がCOVID-19の影響により短縮されたため、次年度使用額が生じた。
COVID-19の5類移行により、令和5年度の漁村コホート調査では、参加人数が増加が見込まれ費用が発生するため、次年度使用する。本研究計画全体の進捗に変更はない。
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