2021 Fiscal Year Annual Research Report
幼児間相互交渉がコミュニケーション行動の発達と神経基盤に与える影響の解明
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21J40236
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
白川 由佳 慶應義塾大学, 文学部(三田), 特別研究員(RPD)
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2021-04-28 – 2024-03-31
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| Keywords | コミュニケーション行動 / 認知機能 / 遺伝子多型 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、幼児間相互交渉の経験がコミュニケーション行動の発達に与える影響について、行動学的研究・神経学的研究の両面からの解明を目指すものである。2021年度から繰越年度の2022年度にかけて、（１）相互交渉の影響によるコミュニケーション行動の変化を検出可能な定量行動評価系を確立と（２）遺伝的背景の差がコミュニケーション行動にもたらす影響の評価を進めた。
（１）新型コロナウィルス感染症の影響により、当初計画していた対面式行動実験系の見直しが必要となった。感染症対策を講じた上での評価方法の開発を進め、マスク着用による顔認知への影響、コミュニケーション時の言語発話音の不明瞭さ等、通常とは異なる環境の影響について文献調査から明らかにした上で、それらの影響が最小限となるような評価方法の開発と試作を繰り返した。また、認知機能と行動表現型の関係性について検討を行った。その結果、認知機能の状態が変動しても行動表現型が一定であるヒトの特性が明らかとなった。以上の成果については、国際誌の原著論文として採択された。
（２）DNAの抽出から、遺伝子多型を判別する一連のプロトコルを確定した。その上で、遺伝的背景がコミュニケーション行動に与える影響についての予備的検討として、ヒトの運動機能と遺伝子多型の関連を検討した。その結果、特定の多型と協調運動能力に関係性があることを明らかにした。本成果は国内学会の学術集会において発表し、若手奨励賞を受賞した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染症の影響が大きく、主に被験者を対象とした実験が予定通り遂行できず、十分な被験者数が確保できなかった。そのため、現在までの進捗状況は遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
行動定量解析系の構築に関しては、2021年度において、感染症対策を講じた上での評価方法の開発を進め、2022年度では、被験者を対象とした検証実験を行った。引き続き検証実験を行うことによって、十分な被験者数の確保を目指す。また、遺伝的背景がコミュニケーション行動に与える影響の検討実験においては、脳波計測による神経活動との関連性も含めた検証を進める。
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Research Products
(2 results)
