2022 Fiscal Year Research-status Report
Multilayered and multifaceted archaeological research in the South Etruscan region using advanced technology
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22KK0007
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
岩城 克洋 東京大学, 大学院総合文化研究科, 特任研究員 (70588227)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青柳 正規 奈良県立橿原考古学研究所, その他部局等, 所長 (40011340)
松田 陽 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 准教授 (00771867)
川本 悠紀子 名古屋大学, 人文学研究科, 准教授 (70780881)
藤岡 洋 京都市立芸術大学, 芸術資源研究センター, 非常勤講師 (80723014)
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| Project Period (FY) |
2022-10-07 – 2026-03-31
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| Keywords | 古代ローマ / 古典考古学 / エトルリア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度はまず、1992年から2004年まで東京大学が発掘調査を行ったタルクィニア市カッツァネッロ所在のローマ時代別荘遺跡出土資料について、三次元計測をはじめとする再資料化作業の準備を進め、現在資料が収蔵されている南エトルリア地域考古監督局の遺物収蔵庫内の現況を確認した。収蔵庫内はやや手狭であって、資料撮影などの作業に十分なスペースが確保できるかやや難しいように思われたが、管理担当者との相談の結果、スペース捻出の目途が立ったので、そのことも含めて収蔵庫における整理作業の許可申請を行っている。つぎに、タルクィニア国立考古学博物館と南エトルリア考古監督局の協力を得て、ペルージャ大学が発掘調査を行っているグラヴィスカ遺跡からローマ大学が発掘調査を行っているサンタ・リスティトゥート遺跡（タルクィニアのアクロポリス）を通ってノルキアの遺跡群までを結ぶライン沿いの地域において簡易的な分布調査を行った。さらに分布調査と並行して、該当地域の遺跡分布状況について、地元住民に対する聞き取り調査を行い、有力な情報に関しては現地確認を行うようにした。これらの作業によって、グラヴィスカ遺跡の隣接地域、グラヴィスカ南側ティレニア海沿岸のサンジョルジョ地区、アクロポリ東側の森林地帯、さらには近隣のバルバラーノ・ロマーノ市近郊の計4ヶ所で有力な調査候補地を得ることができた。また参考資料として、ヴァチカン図書館を中心に中世教皇領であったタルクィニア周辺の荘園関連資料、古地図等の情報収集を行い、若干の図書資料を購入した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
既存資料の再資料化作業に関しては、現状の収蔵庫内の環境が想定していたよりも悪く、作業スペースの確保がやや難航しているものの、最終的にはスペース確保の目途はたった。一方で、試掘調査の候補地選定に関わる分布調査に関しては、初年度の見込みとして2地点を考えていたが、それを超える4地点の候補地を確保することができた。現地住民からの聞き取り調査に関しては、想定していたよりも集まった情報が多く、情報の整理と現地確認が一部完了していないが、得られた情報量としては、当初見込みよりも多くなっている。文献資料や古地図などの情報収集に関しては、数点の資料が手配中であるが年度明け早々には確保できる予定である。
以上のような状況から、現在までのところ研究はおおむね順調に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
ペルージャ大学、ローマ大学との連携をより緊密にするため、オンラインでのミーティング等も併用して意見交換の頻度をあげていく必要がある。試掘調査に関しては、ウクライナ戦争に関わる欧州での全面的な物価高と円安の為替状況の進行、さらには渡航費用の高騰によって、現地滞在に関わる費用が大幅に増加したため、今後予定している調査の際の作業人員に関して、現地の考古学愛好者団体による作業ボランティアの協力が不可欠になっている。パブリックアーケオロジー的な視点での現地での聞き取り調査も本格化する必要があるため、これらの団体とは緊密な連携を欠かさないようにする。また、東西方向の街道筋の復元のためには、より精密な分布調査を行う必要がある。この際には引き続き現地の知人にガイドを依頼するとともに、広範囲な地形の三次元計測を行うのにドローンを利用する予定のため、イタリア国内の規制に合わせて適切な登録作業と許可申請を行う。
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| Causes of Carryover |
現今の国際情勢（ウクライナ戦争）や経済状況（円安・物価高）の影響もあって、渡航予定の一部が遂行されなかったため、次年度使用額が生じている。今のところこれらの状況は改善される見込みがたたないので、渡航回数を減らしたうえで、翌年度分と合わせて渡航・調査を行いたい。
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Research Products
(6 results)
