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2022 Fiscal Year Research-status Report

Lahar flow simulation, scenario models, and hazard assessment of active snow- and ice-clad volcanoes in southern Chile

Research Project

Project/Area Number 22KK0067
Research InstitutionNiigata University

Principal Investigator

片岡 香子  新潟大学, 災害・復興科学研究所, 教授 (00378548)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 松元 高峰  新潟大学, 災害・復興科学研究所, 特任准教授 (20374209)
常松 佳恵  山形大学, 理学部, 准教授 (90722207)
南 裕介  国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 研究員 (10828015)
野口 里奈  新潟大学, 自然科学系, 助教 (30792965)
Project Period (FY) 2022-10-07 – 2027-03-31
Keywordsチリ / 冠雪火山 / 火山泥流 / 融雪 / 災害リスク評価 / 積雪水量調査
Outline of Annual Research Achievements

初年度は,秋から始まるため研究期間が他年度よりも短いことから,国内または海外も含めた全体の研究打ち合わせや渡航計画の調整を行い,観測・調査に必要な機器の選定,準備を計画した。今後の研究・渡航計画について,海外の協力研究者とも連絡を密にとりながら,オンラインやメールを通じて,参加研究者間で事前の打ち合わせを行った。また,2023年3月中下旬の約2週間で,調査地域となるチリ・チャイテン火山とカルブコ火山において予察的調査が実施できた。調査には,アルゼンチン国立科学技術研究所・パンパ大学と英国ニューカッスル大学の共同研究者らも参加した。2つの火山の最新噴火(チャイテン火山2008-2009噴火とカルブコ火山2015年・1961年噴火)で発生したラハール堆積物とその地形を,チャイテン火山では山体南部のチャイテン(ブランコ)川で,カルブコ火山では南部のエステ川,ブランコ・スール川,北東部のブランコ・エステ川で観察し,堆積物も採取した。また,山体の高標高地点において気象・積雪観測が可能な地点の下見を実施し,チリ森林管理署(CONAF)からも冬季の状況などの情報を得た。さらに,チリ地質鉱山局(SERNAGEOMIN)のプエルトバラス支所の研究者らとも打ち合わせを行い,今後の調査や観測体制において,協力関係を構築できた。現地では,地質図データなどを入手した。海外の共同研究者およびチリ地質鉱山局の協力者を含め,次年度以降の調査計画を相談した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

1: Research has progressed more than it was originally planned.

Reason

初年度は,オンラインやメールによる研究打ち合わせを行い,渡航計画の調整を行うなどの下準備の期間と想定していた。しかし,年度終わりに,現地調査を海外の研究者らとともに予察的に行うことができ,現地の状況をより早く知ることができた。そのことで,次年度当初からより具体的な渡航・調査計画を立てることができるため。

Strategy for Future Research Activity

次年度以降は,より具体的に渡航計画と現地調査・観測を行うことに注力する。夏から秋頃(現地の冬季)には雪氷班がスノーサーベイ(積雪水量調査)や現地気象観測に重点を置いた調査を,冬頃(現地の春から夏)には地質・地形班がラハール堆積物の調査を実施できるように計画する。引き続き,海外の共同研究者や協力者との連絡をとりながら,計画を遂行する。現地での機器設置に必要な申請書類の作成も進める。また日本で入手可能な地形データの解析や,採取試料について分析を引き続き行う。

Causes of Carryover

国内の連絡や打ち合わせを対面で行うための旅費を計上していたが,メールやオンラインを用いた。また,現地観測に必要な機器の購入について,その一部を既設のものから移行することとなり,購入を延期し,付属させる機器の検討を行ったため。また,渡航旅費を,学内研究費(科研費・国際共同研究取得によるインセンティブ)で補うことができたため。購入する観測機器については既に発注済みであり,海外渡航・調査の経費として重点的に使用する。

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Published: 2023-12-25  

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