2023 Fiscal Year Research-status Report
Lahar flow simulation, scenario models, and hazard assessment of active snow- and ice-clad volcanoes in southern Chile
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22KK0067
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
片岡 香子 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 教授 (00378548)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松元 高峰 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 非常勤研究員 (20374209)
常松 佳恵 山形大学, 理学部, 准教授 (90722207)
南 裕介 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, 研究員 (10828015)
野口 里奈 新潟大学, 自然科学系, 助教 (30792965)
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| Project Period (FY) |
2022-10-07 – 2027-03-31
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| Keywords | チリ / 冠雪火山 / 火山泥流 / 融雪 / 災害リスク評価 / 積雪水量調査 / パタゴニア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究2年目にあたる今年度は，国内および海外での研究打ち合わせや，観測機器の設置許可申請に係る文書等の相談や取り交わしを行い，2023年9月（現地の冬季）と2024年3月（現地の秋）にチリ・パタゴニア地域において現地調査を実施した。また昨年度，カルブコ火山で採取した一部の試料について粒度分析を行った。
2023年9月（現地の冬季）には，雪氷班がオソルノ火山周辺においてスノーサーベイを行うとともに，気象観測機器設置地点の選定と設置許可の申請に関しチリ森林管理署（CONAF）との相談を行った。また，機器設置に必要な資材の調達を行った。オソルノ火山南麓で近年突発的な土砂流出が発生した地点においても，予察的調査を行った。さらに，チリ地質鉱山局（SERNAGEOMIN）プエルトバラス支所の研究者らと，機器設置に係る現地での許可申請と今後の予定について，打ち合わせを行った。
2024年3月（現地の秋）には，地質・地形班がアルゼンチン国立科学技術研究所・パンパ大学の研究者らとともに，チャイテン火山のチャイテン（ブランコ）川流域に分布するラハール堆積物を調査した。2008-2009年噴火に関わるラハール堆積物について堆積相解析による流れの状態復元と，野外踏査とドローン撮影による堆積物分布の調査を行った。また，2008-2009年より前のラハール堆積物の層序も検討した。2008-2009年のラハール堆積物および2008-2009年より前の複数枚のラハール堆積物と，堆積物間に挟まる古土壌層も採取した。その後，雪氷班と合流し，オソルノ火山周辺において，標高が異なる2地点で気象観測機器の設置と，オソルノ火山南麓の河川沿いでモニタリングカメラの設置を行った。再度，チリ地質鉱山局を訪問し，今後の調査・観測態勢について打ち合わせを行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前年度から計画していたラハール堆積物の調査とスノーサーベイが実施でき，また気象観測機器と河川のモニタリングカメラを現地に設置できたため。海外協力者との連携も問題なく，研究は着実に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度も，今年度に引き続き渡航計画と現地調査・観測を行うことに注力する。夏から秋頃（現地の冬季）には雪氷班がスノーサーベイ（積雪水量調査）や現地気象観測に重点を置いた調査を，冬頃（現地の夏から秋）には地質・地形班がラハール堆積物の調査を実施できるように計画する。海外の共同研究者や現地協力者との連絡をとりながら，計画を遂行する。また，気象観測データは通信により，国内からもインターネット経由でアクセスできる状況であるが，英語版を作成することで，海外の共同研究者や現地協力者とのデータ共有が円滑に進むようにする。現地研究者の協力を得て詳細な地形データの入手と解析を行い，また採取試料や観測データについては，引き続き分析と解析を行う。
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| Causes of Carryover |
国内の連絡や打ち合わせを対面で行うための旅費を計上していたが，メールやオンラインを用いたことと，渡航旅費の一部を，学内研究費（本研究費取得によるインセンティブ）で補うことができたため。次年度使用額については，渡航費や宿泊費が高騰していることからも，海外渡航・調査の経費として重点的に使用する。
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[Presentation] A review of late Pleistocene, recent, and future glaciovolcanism in Japan2023
Author(s)
Conway, C., Kataoka, K., Tani, K., Ishizuka, O., Taniuchi, H.
Organizer
In XXVIII General Assembly of the International Union of Geodesy and Geophysics (IUGG)
Int'l Joint Research
