2022 Fiscal Year Research-status Report
Are changes in the properties of nucleus tractus solitarius inhibitory interneurons during postnatal development a risk factor for sudden infant death syndrome?
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22KK0120
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
関澤 信一 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 准教授 (80760420)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
桑原 正貴 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 教授 (30205273)
栃内 亮太 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 助教 (90833997)
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| Project Period (FY) |
2022-10-07 – 2026-03-31
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| Keywords | 乳幼児突然死 / 副流煙 / 孤束核 / 抑制性介在神経 / GABA / グリシン |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、孤束核抑制性介在神経細胞が神経発達転換期（critical period）において、グリシンとGABAのどちらの抑制系の作動性が優位になるか、あるいはどちらがどれだけ優位となるか、すなわちGABA/グリシン‐シフトを明らかにし、この優位性の変化が受動喫煙（副流煙曝露）により影響を受け、その変調が乳幼児突然死症候群（SIDS）の発生リスクに関わる、との仮説を基に実施されている。さらに、このシフト変調がサブスタンスP―NK1受容体を介する可能性を解明し、SIDSの予防措置開発に資する結果を提示することが目的である。
受動喫煙あるいは副流煙は、SIDSリスクの増加因子であることが広く知られており、呼吸循環調節に重要な神経核である孤束核における抑制性介在神経細胞の性状変化は、無呼吸や徐脈等の反射応答を過剰に発現させる可能性がある。受動喫煙をSIDSリスクのための薬理学的なツールとするため、常に一定の副流煙曝露が実現可能な施設や協力者が必要であり、この分野で経験が豊富なProf. K.E. Pinkerton及びUniversity of California Davisの施設で共同研究を行えることとなった。特に、若手研究者に国際的な活躍の場を与えられる機会を得られたことは、今後、本邦における科学技術の発展に貢献する人材育成に役立つ。
2022年度は、主に実験計画の立案、調整等に時間を費やした。妊娠動物および出産後の母仔に副流煙を曝露するため、曝露施設等の点検を行い、稼働状況、濃度設定等の確認を行った。2023年度は、特に免疫染色が主たる実験となるため、抗体や試薬が機能するかどうかの予備的な検討を行うとともに、迅速な延髄の採材が結果に大きな影響を与えることから、手技の熟達に努めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度の実験計画を詳細に決定するため、共同研究先であるUniversity of California Davis校のProfessor Kent E. Pinkertonと打ち合わせを行った。妊娠動物および出産後の母仔に副流煙を曝露するため、曝露施設等の点検を行い、稼働状況、濃度設定等の確認を行った。また、実際に実験を遂行する際には、現地での実験経費について立替等が生じるため、調整も行った。次年度は、特に免疫染色が主たる実験となるため、抗体等が機能するかどうか予備的な検討を行い、順調に進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、第1回目の大規模曝露実験となることから、本実験の結果を確認するまでは、本課題を申請した当初の計画案通りに推進していく予定である。本課題においては、若手研究者による海外での研究経験・研究活動が含まれるため、現地での安全な生活が求められており、現地在住の日本人と連絡を取りながら研究を遂行していく予定である。
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| Causes of Carryover |
申請時における為替相場と比較して、2022年度末は米ドルに対して円安であり、2023年度においても、引き続き円安状態であることが予想されることから、今年度に予定されている海外（米国）での研究費用、並びに渡航費用を上方修正しなければならなくなり、次年度使用額として残置することとした。
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