2013 Fiscal Year Annual Research Report
医療領域の心理職養成カリキュラムに関するプログラム評価研究
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23243073
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
下山 晴彦 東京大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (60167450)
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| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 医療 / 心理職 / 教育訓練プログラム / 認知行動療法 / ICT版技法学習ソフト / うつ状態 / PTSD / いじめ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2013年度の予定としてICT版技法学習ソフト開発を計画していた。しかし、制作過程におけるβ版による試験的実施の結果、当初の予定のアプリケーション形式では、共通理解を得る上で限界があることが明らかになった。そのため、ICT版技法学習ソフトの開発を2014年度の前半に繰り越すこととし、アプリケーション形式に替わるものとしてビデオを活用したソフト形式の学習教材を制作することとした。また、心理職を対象とした予備調査によって認知行動療法を実践するうえで、その前提知識となる臨床心理学の基本理論と方法についての教育が適切になされていないことも明らかとなった。そこで、臨床心理学の基本テキストの学習用映像ソフトの制作をすることとした。さらに、開発したソフトを用いた訓練を実施し、その効果を検討し、改定を進める作業を行うこととした。現在の心理職の教育訓練において必要とされるテーマとしては、認知行動療法の技法訓練と、発達障害の理解及び支援技能の教育であることが、これまでの研究によって示されていた。そこで、まずは認知行動療法の技法訓練のビデオを作成することとした。学習教材の内容について、どのような知識、技法、態度の教育訓練が望ましいのかを検討するために、認知行動療法プログラムの詳細な分析をすることを予備研究と実施することとした。また、認知行動療法の対象となる医療領域におけるメンタルヘルスの問題としては、うつ状態、強迫性障害、トラウマが多いことから、認知行動療法を学ぶソフト形式の学習教材としていずれの問題が優先すべきかを検討した上で試験的に制作し、実施し、改定を進めることとした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
学習教材の内容として、どのような知識、技法、態度の教育訓練が望ましいのかについては、認知行動療法プログラムの詳細な分析から、曝露反応妨害技法（エクスポージャー）及び認知アプローが重要なテーマとなることが明らかとなり、両技法をベースとしたトラウマ回復支援のための認知行動療法ソフトを開発した。特に若者においては、“こだわり”に基づく問題行動が頻発しており、強迫スペクトラム障害に対応できる認知行動療法の訓練プログラムの重要性が明らかになった。また、この“こだわり”の背景には、発達障害があることも先行研究において示されている。そこで、発達障害支援のための知識と技法がプログラムのテーマとなることも確認された。発達障害で重要課題となるのが“いじめ”や“虐待”の結果生じるトラウマがある。トラウマは、自然災害等による被害経験に由来するPTSDとも重なっており、トラウマからの回復支援は、医療・保健領域において対応すべき重大な課題となっている。そこで、解決すべきメンタルヘルス問題としてトラウマからの回復支援のための認知行動療法ソフトの開発を進め、その成果が得ることができたのは大きな進展であった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2013年度の課題は、①精神障害の診断分類体系（DSM-５）で改定が見られた自閉症スペクトラム障害の理解と支援のための教育訓練システムと、②コンピュータ化認知行動療法を活用した教育訓練システムの開発であった。①は順調に進んでいたが、②コンピュータ化認知行動療法については、2014年度への研究繰越によってアプリケーション形式からビデオを活用したソフト形式に変更したことで、制作が容易になったことに加えて、対面式の講習会やワークショップと組み合わせて実施することが可能となり、教育訓練システム開発において、多様なプログラムを構成することができるようになった。また、メンタルヘルス問題として、うつ状態、強迫性障害、トラウマが多いことが明らかとなった。そこで、2014年6月に、病院研修を経験している大学院生への講習会及び医療現場で勤務している臨床心理士を対象としてワークショップにおいて、試験的に開発した教材を用いたプログラムを実施し、効果検討によって改定を行った結果、ビデオを用いた教材と、ソフトを用いた教材を分けることの必要性、さらには単にICT教材のみでなく、解説テキスト教材も必要であることが明らかとなった。さらに虐待やいじめによるトラウマからの回復を支援する技法教育が緊急の課題となっていることも明らかとなったので、トラウマ回復支援のための教育訓練プログラムを優先的に発展させることも決定できた。
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