2014 Fiscal Year Annual Research Report
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23320113
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
壇辻 正剛 京都大学, 学術情報メディアセンター, 教授 (10188469)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河崎 靖 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (40186086)
坪田 康 京都大学, 学術情報メディアセンター, 助教 (50362421)
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| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 応用言語学 / ICT / CALL |
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| Outline of Annual Research Achievements |
２６年度は研究計画の最終段階として以下の研究を中心に推進した。ICT支援教材の改善の研究においては、研究開発を行ってきたICT支援教材に対する中間評価で指摘された問題点を中心に教材の修正や改善を進めた。その基礎となる言語データの収集や編集は前年度に引き続き継続的に実施した。研究の成果の一部である、発信型のICT支援中国語マルチメディアCALL教材を実際に研究代表者等の所属機関の教員の協力を得て、中国語中級クラスで利用してもらい実用に耐えるレベルの教材であることを確認した。また、発信型のICT支援タイ語マルチメディアCALL教材を、タイ語研究者に依頼して授業利用してもらい、教育の現場で教材の実用性を確認した。発信型マルチメディア日本語CALL教材も海外の日本語教育機関で利用の機会を得た。外国語学習の自律学習・自学自習の検討においては、外国語学習に適した自律学習の形態や様式が近年大幅に変化してきたので、その変化への対応を検討するための研究を推進した。具体的には、CCDカメラを備えた端末を利用して自学自習時の状況をビデオ撮影し分析を施すと共に、研究開発の成果を、学生の自学自習に益する教材としても提供した。また、「自律学習」そのものを多様な側面から検討した。その結果として、留学生や大学院生主導の自主ゼミ形式の外国語自律学習法のメソッドを提案し、実際に試行を行った。教育効果の研究においては、研究開発したICTを利用した外国語教育教材や応用言語学的システムの教育効果や評価に関する研究を推進した。研究成果の公開においては、高大連携を通じて地域の公立高校にICT支援英語マルチメディア教材を無償で提供すると共に、上記の他の教材も希望する教育機関や研究機関にも無償で提供した。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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