2011 Fiscal Year Annual Research Report
クロスメディア環境下の消費者によるブランドおよびチャネル選択行動に関する国際比較
| Project/Area Number |
23330143
|
|---|
| Research Institution | Kansai University |
|---|
Principal Investigator |
陶山 計介 関西大学, 商学部, 教授 (40154629)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 司 大阪市立大学, 経営学研究科, 教授 (50161104)
川瀬 雅也 長浜バイオ大学, バイオサイエンス学科, 教授 (90224782)
鈴木 雄也 大阪産業大学, 経営学部, 准教授 (40382824)
後藤 こず恵 流通科学大学, 商学部, 准教授 (80461127)
|
|---|
| Keywords | 東日本大震災 / 消費者 / ブランド / 小売店舗 / 国際比較 / クロスメディア / リスクコミュニケーション / コミュニティ |
|---|
| Research Abstract |
平成２３年度では、東日本大震災関連のさまざまな情報、データ、文献、資料を収集するとともに（陶山、後藤、鈴木が担当）、一方で、震災後の企業の対応状況とそこにおける成果や課題を探るために、被災地での小売企業や商店街、またメーカーなどによる震災後の緊急措置をはじめ、消費者および流通対応、広報活動、各種市場分析などに関するヒアリングを数度実施した（陶山、加藤、鈴木が担当）。メーカーではブランド・マーケティング、市場調査、商品開発、流通営業などの部門、小売業ではバイヤー、PB開発、企画、販促などの部門、さらに地域コミュニティの中核としてその役割を期待されてきている商店街などがその対象であった。他方で、震災前後の生活やライフスタイル、商品選択や店舗選択に関して仙台、東京で実施したグループインタビューのまとめを行った（陶山が担当）。
これらの予備調査をふまえて震災の影響を組み込んだNBとPBをめぐる消費者のブランド選択、チャネル・小売店舗選択、とくにクロスメディア環境下の広告効果研究および小売店頭におけるブランド・コミュニケーションと、わが国では震災、イギリスではBSEや鳥インフルエンザ、アメリカではハリケーン、中国では地震などの突然起きる危機的な出来事を組み込んだ包括的な理論モデルと実証仮説を構築した（陶山、加藤、川瀬、後藤が担当）。
そして実証第一弾として日本での消費者調査を行った。調査対象は、東北、関東、関西の3エリアにおける生活者・消費者1,600サンプル、調査項目は、ライフスタイル、購買行動、ブランド・店舗選択、企業の震災関連のマーケティング、情報メディアの利用など、カテゴリーは、ミネラルウォータ－、カレー、小売企業、スマートフォンなどであり、今年度はその基本集計まで進めた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画のうち、東日本大震災関連のさまざまな情報、データ、文献、資料の収集、被災地での小売企業や商店街、またメーカーなどによる震災後の緊急措置をはじめ、消費者および流通対応、広報活動、各種市場分析などに関するヒアリングの実施、震災前後の生活やライフスタイル、商品選択や店舗選択に関するグループインタビューの実施、日本での生活者・消費者を対象とした、ライフスタイル、購買行動、ブランド・店舗選択、企業の震災関連のマーケティング、広報・広告コミュニケーション活動に関するWEB調査の実施については、概ね予定通り実現した。
反面、国際比較の観点から必要に応じて日本だけでなく、次年度に調査実施予定の中国、イギリス、さらに原発関連で動きの見られる独仏各国の視察もかねてエジンバラ大学のDawson教授などの助言を得るためにインタビューを行う予定であったが、先方の研究協力者との調整ができなかったため、実施に至らなかった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成２４年度前半期では、前年度で実施した日本での消費者定量調査データ、メーカーや小売業に対するヒアリング、消費者・生活者に対するグループインタビューなどによって得られた定性データのより深い応用解析を行い、それらの研究成果を一連の雑誌で発表する予定である。
また前年度実施できなかった、国際比較の観点から次年度に調査実施予定の中国、イギリス、さらに原発関連で動きの見られる独仏各国の視察とエジンバラ大学のDawson教授などの助言を得るためにインタビューは、先方の研究協力者との調整の結果、平成２４年度早々に行う予定になった。また９月には中国で次年度実施する予定の調査の下準備ということで、遼寧大学の李四化講師へのインタビューも同国における消費者の購買行動についてヒアリングとともに、行うことが内定している。
これらの準備作業を経て、次年度後半期には英米両国での調査が円滑に進めることが可能になると考えられる。その際、先行研究を再度レビューする中でリスクコミュニケーションの見地から理論研究を深掘りする一方、消費者の食生活や食職購買行動に焦点を当てた仮説モデルを再構築しながら、質問項目や回答形式に関する若干の調整を行い、両国についてインターネット調査を行う予定である。
|
