2013 Fiscal Year Annual Research Report
日本版包括的アプローチと生徒指導・教育相談研修プログラムの開発的研究
| Project/Area Number |
23330204
|
|---|
| Research Institution | Hiroshima University |
|---|
Principal Investigator |
栗原 慎二 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (80363000)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
神山 貴弥 同志社大学, 心理学部, 教授 (00263658)
小玉 有子 弘前医療福祉大学, 保健学部, 准教授 (10569601)
沖林 洋平 山口大学, 教育学部, 准教授 (20403595)
米沢 崇 広島大学, 教育学研究科(研究院), 講師 (20569222)
石井 眞治 比治山大学, 現代文化学部, 教授 (60112158)
金山 健一 県立広島大学, 総合教育センター, 准教授 (80405638)
高橋 あつ子 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 准教授 (40508230)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2015-03-31
|
| Keywords | 教育系心理学 / 教師トレーニングプログラム / 包括的生徒指導 |
|---|
| Research Abstract |
平成25・26年度は，１）新規の学校・地域でのプログラム実践，２）海外調査及びプログラム評価研究，３）ワークショップの開催，４）研修用ＤＶＤの作成，５）報告書の作成，を達成目標としていた。
25年度については，この5つの目標のうちの，１）と２）が主要な目標で，23・24年度に開発したCSCGAおよびTTPについて検討し，修正版のCSCGAおよびTTPを開発すること，また新規に総合的・総合的アプローチに取り組む地域を開拓，実践を行うこととしていた。これについては，兵庫県加古川市で約18時間の研修プログラムを実施し，データを集積することができた。25年度後半ではプログラムの評価研究を行うこととなっていたが，25年度中に2度の会議を行い，プログラムを評価し，26年度にむけて，改訂版CSCGAおよび改訂版TTPを作成することができた。26年度は，それらのプログラムの効果を検討するため，福岡県教委との連携で，26年度から18時間研修，山形県米沢市で60時間研修，岐阜市で54時間研修を行うことが決定しており，これらの地域でデータの集積し，最終的な分析に活用する。
なお，22年度当初は，25年度以降の研修契約を結んできた自治体はなかったため，教育委員会単位での研修が実施できない可能性もあったが，25年度終了時点では，むしろ依頼の数が多くなってきた。そのニーズも多様であり，そのニーズや研修時間に応じたプログラム開発を進めることができ，25年度の最終会議では，望ましい研修時間として108時間を想定し，それを入門，実践，専門の3水準の研修に分け，それぞれ36時間を当てたプログラムを開発した。
なお，２）の海外調査については，アメリカ，フィンランド，香港，韓国を訪問し，一定の知見を得ることができた。フィンランド視察については，紀要論文にまとめた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成25年度の目標は，１）新規の学校・地域でのプログラム実践，２）海外調査及びプログラム評価研究であった。
１）については，これまでの岡山県総社市，新潟市だけではなく，兵庫県加古川市が新たに実施地域として加わったこと，大阪市立東三国中学校をはじめとして，学校単位で実践を始めるところが出てきたこと，26年度からは，岐阜市や山形県米沢市が加わったことは，１目標を十分に達成できていると考える。
２）海外調査についても，アメリカ，韓国，香港，フィンランド等を視察し，知見を積み上げることができた。CSCGAおよびTTPプログラムについても，海外のすぐれた実践から学ぶことができ，日本の実践を評価する視点を得ることができた。評価については，論文化はまだではあるが，研修参加者のデータ分析を行った。
|
| Strategy for Future Research Activity |
１）新規の学校・地域でのプログラム実践，については，すでにいくつかの行政団体や学校で行うことが決まっており，データ等の集積も可能である。２）海外調査及びプログラム評価研究についても，最終年度は，全員で同じところに行き，論議を重ねることで評価を厳密化する予定である。３）ワークショップの開催，については，すでに多くの市町村でCSCGAおよびTTPの実践が決まっている。４）研修用ＤＶＤの作成，５）報告書の作成については，どのように発信するかと言うことだが，より広範な周知を図るために，WEBを活用した発信を検討し，実現する予定である。
|
