2014 Fiscal Year Annual Research Report
日本版包括的アプローチと生徒指導・教育相談研修プログラムの開発的研究
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23330204
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
栗原 慎二 広島大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (80363000)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
神山 貴弥 同志社大学, 心理学部, 教授 (00263658)
小玉 有子 弘前医療福祉大学, 保健学部, 教授 (10569601)
沖林 洋平 山口大学, 教育学部, 准教授 (20403595)
米沢 崇 広島大学, 教育学研究科(研究院), 講師 (20569222)
高橋 あつ子 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 准教授 (40508230)
石井 眞治 比治山大学, 現代文化学部, 教授 (60112158)
金山 健一 県立広島大学, 総合教育センター, 准教授 (80405638)
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| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 教育系心理学 / 教師トレーニングプログラム / 包括的生徒指導 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，日本版CSCGAの開発と，それを可能にする教員研修プログラムの開発とを目的とした。その目的を達成するために，本研究ではおおむね以下のような手続きをとった。１）海外視察と海外の研究者との交流，２）国際生徒指導シンポジウムの開催による実践と研究の交流，３）研究グループメンバーによる討議とプログラム開発，４）複数の市町でのプログラムの実践，５）実践地域からのデータの収集と評価（アンケート及び意見聴取），６）実践プログラムと研修プログラムの改善
MLAの実践は，岡山県総社市，山形県米沢市，岐阜県岐阜市，兵庫県加古川市などが本格的な導入を行った。これ以外にもいくつかの市町がMLAの一部を取り入れる取組を行った。その結果であるが，最も早くMLAに取り組んだ岡山県総社市では，中1不登校66.4%減，いじめ発生率は全国の22%，総社警察署管内の中学生の検挙・補導件数が93％減などの高い成果を上げることができた。一方，教員研修についても，インタビューに基づく質的研究の結果，教師効力感の改善や意欲の改善を示す結果が得られた。一方で，不登校は確かに40％程度出現率は減少したが，そこで頭打ちになるなど，取組の難しさも明らかになった。また，教員研修については，トップダウンのスタイルをとったが，教師の主体的な動きにしていくことなどについては課題が残されている。
実践プログラムの成果ははっきりとした数値となって表れたといってよいだろう。ただ， 教師の力量形成についての分析については，まだ十分ではない。今後，集められたデータをさらに詳細に分析し，教員研修のあり方についての示唆を得る予定である。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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