2012 Fiscal Year Annual Research Report
| Project/Area Number |
23330250
|
|---|
| Research Institution | University of Tsukuba |
|---|
Principal Investigator |
唐木 清志 筑波大学, 人間系, 准教授 (40273156)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉村 功太郎 宮崎大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (00270265)
藤井 聡 京都大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (80252469)
松村 暢彦 大阪大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (80273598)
水山 光春 京都教育大学, 教育学部, 教授 (80303923)
谷口 綾子 筑波大学, システム情報系, 講師 (80422195)
磯山 恭子 静岡大学, 教育学部, 准教授 (90377705)
宮崎 沙織 群馬大学, 教育学部, 講師 (90591470)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2014-03-31
|
| Keywords | 交通環境学習 / 社会的ジレンマ / モビリティ・マネジメント / 社会科 / 総合的学習 |
|---|
| Research Abstract |
本年度は，次の三つの研究活動を実施した。
第一に，研究会を実施した。具体的には，第１回を５月（東京），第２回を８月（東京），第３回を１月（京都）に開催した。それぞれの協議内容であるが，第１回では，交通環境学習の目標・内容・方法を，第２回では，社会的ジレンマ教材の開発原理を，そして，第３回では，交通環境学習において社会的ジレンマを教材化した場合にどのような授業が成立するのか，実際の学習指導案の検討も含め，多面的・多角的に授業実践の可能性を検討した。
第二に，交通環境学習における社会的ジレンマに関する授業を試行した。具体的には，つくば市の公立中学校において中学校社会科のエネルギー単元の授業，つくば市の私立中学校において中学校社会科の地方自治単元の授業の二つの授業を実施した。前者は，交通環境学習とは直接的な関係はないが，社会的ジレンマの教材化としては十分な授業であり，後者は，交通環境学習における社会的ジレンマに関する授業と直接関連するものである。
第三に，試行的に実施された二つの授業実践を参考にしながら，特に第３回の研究会において，交通環境学習における社会的ジレンマ教材の開発原理を明らかにした。来年度の授業実践を積み重ねる中で，その原理に見直しは図られる可能性もあるが，現状では，「公と私の価値対立状況の下で，児童生徒の自律的な価値判断が保障されていること」「児童生徒の協同的な学びを成立させる協同学習の観点が保障されていること」「社会参画の視点を生かしながら，授業の中に提案場面が設定されていること」の三点が教材化及び授業化にあたっての必要条件となることが確認された。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
交通環境学習における社会的ジレンマの教材化に関して，その開発原理を明確にできるなど，研究は「おおむね順調に進展している」と考える。その開発原理の視点に関しては，「研究実績の概要」に示した通りである。
ただし，これまでは主として「社会的ジレンマ」の焦点化させて協議を重ねてきたために，「交通環境学習」の視点が弱かったと思われる。交通或いは環境に焦点づけられた教材の中で，より具体的に，社会的ジレンマ教材をどのように成立させることができのか，来年度は複数の授業実践を積み重ねながら，その可能性を深く探究して予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
今後は，これまでの理論的な研究を踏まえ，授業実践を積み重ねていくことになる。
具体的には，研究代表者及び研究分担者が直接的に関与している学校及び実践者とコンタクトをとり，教材開発の段階より深く関わりながら，実際の授業を実施する。授業実施にあたっては，研究会の中で学習指導案を検討するとともに，授業を実施する際には，複数の研究代表者及び研究分担者が授業を参観することとし，授業後の検討会を通して，交通環境学習における社会的ジレンマの教材化に関する理論・実践の高度化を図っていきたい。
また，理論及び実践の成果は，報告書の作成を通して，積極的に情報発信していくつもりである。
|
