2013 Fiscal Year Annual Research Report
サービス水準を考慮した家庭用エネルギー最適需給統合評価
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23360432
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
岩船 由美子 東京大学, 生産技術研究所, 准教授 (20512007)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
荻本 和彦 東京大学, 生産技術研究所, 特任教授 (20514582)
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| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2014-03-31
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| Keywords | システム工学 / 省エネルギー / 新エネルギー |
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| Research Abstract |
本研究では，「エネルギー需要」を規定するサービス水準を明確にすることを出発点とし，技術や政策的手段によるその変容可能性について検討する。そして必要水準を満足する需要から供給に至る各種パスを総合的に評価するための「家庭用エネルギー最適需給統合モデル」を構築することを目的としている。
①給湯器関連の実測に基づく特性式の把握：実証試験住宅において，太陽熱温水器，CO2冷媒ヒートポンプ給湯器，潜熱回収型ガス給湯器エアコンを各種条件にて運転試験を行い，機器の運用特性式を得た。②快適性を考慮したエアコン運転に関する検討：エアコンについて、実験とシミュレーションを行い、快適性を維持したままで電力ピークのシフト可能性について検討した。エアコンの運転特性を表す波形が得られ省エネとピークシフトのトレードオフ関係等について知見を得た。機器の運用方法を変化させた場合に，消費電力（ピーク時電力及び電力量）と居住者快適性の変化をシミュレーションすることより機器の制御可能性の検討を行った。③ユーザーの利便性を低下させない電気自動車用電池利用の可能性検討：電気自動車保有世帯において、非使用時にバッテリーをV2Hとして活用することによる、経済価値評価モデルを作成した。④実測データに基づいた、需要モデルの構築：需要モデルは、一般的には積み上げ式に求めることが多いが、本研究では、電力等の計測データを用途分解し、家庭用エネルギー消費構造を把握する手法を開発した。これにより、各世帯の時間別エネルギー利用の特徴を捉えることができるようになり、他システムの評価を行うことができるようになった。
以上より、HEMSデータ保有世帯におけるエネルギー需要構造を明確にし、給湯、空調等の代替による省エネルギー効果についての検討が可能となり、さらに、可制御負荷の調整による家庭や電力系統への貢献を評価することが可能となった。
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| Current Status of Research Progress |
Reason
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
25年度が最終年度であるため、記入しない。
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