2014 Fiscal Year Annual Research Report
地域看護職者による高齢者全数の予防訪問の実施方法と効果
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23390515
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
佐々木 明子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (20167430)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小野 ミツ 九州大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (60315182)
森田 久美子 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 准教授 (40334445)
田沼 寮子 東京医科歯科大学, 医学部保健衛生学科, 非常勤講師 (70336494)
山崎 恭子 東海大学, 健康科学部, 准教授 (70347251)
川原 礼子 東北大学, 医学(系)研究科(研究院), 非常勤講師 (40272075)
遠藤 寛子 亀田医療大学, 看護学部, 助教 (80609363)
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| Project Period (FY) |
2011-04-01 – 2015-03-31
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| Keywords | 高齢者 / 予防訪問 / 地域看護職者 / 実施方法 / 効果 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
高齢者の予防訪問の実施方法と効果を明らかにするため、75歳以上317名を対象に平成24年度をベースラインとした第1回目の予防訪問を行い、1年後に2回目、2年後に3回目の訪問を行った。第1回～第3回まで、3回とも予防訪問を実施できた150名を分析した。性別は男性46名、女性104名であった。
予防訪問を通して良い変化がみられた内容は、歯科受診者の増加があった。基本チェックリストにおける口腔ケアの改善割合も比較的高かった。訪問により口腔ケアに関する啓発活動を重視したかかわりを行うことにより、口腔ケアに関する意識づけができたと考える。家族や友人知人などに相談する人、地域の機関等に相談する人の割合が増えていた。また、気晴らしに付き合ってくれる人の増加、若い人に自分から話しかける人の増加など、予防訪問により人とのつながり、コミュニケーションの増加の効果があったと考えられる。過去1年間の転倒経験者の割合は30％台を維持しており、減少はしなかった。転倒不安に対しては、80％弱の人が3回目でも不安があると回答しており引き続き介入が必要な内容と考えられる。ADL、IADLは経年変化とともに悪化している項目が多かったが、基本チェックリストでは運動機能の改善割合が高くなっていた。予防訪問により、介護予防が必要な人を早期に発見し、介入につなげたことが運動機能の改善に至る可能性も示唆され、今後も重要である。
予防訪問後の高齢者の意識では、予防訪問により「健康に関する情報を得た」「心配事が解消した」「自分の体調の変化に気づいた」などが把握できた。保健医療福祉の専門家と対面により直接かかわりを持ち、健康に対して考える機会をもつことは、本人の健康生活にとって有意義であると考えられる。アウトリーチの訪問のため、健康や介護に関する課題があっても潜在化する可能性のある高齢者にも関わり、支援を行うことが可能になる。
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| Research Progress Status |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
26年度が最終年度であるため、記入しない。
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