2011 Fiscal Year Research-status Report
通学形態と自覚症状および身体活動・生活行動に関する縦断的研究
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23500680
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| Research Institution | Hamamatsu Gakuin University Junior College |
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Principal Investigator |
青柳 直子 浜松学院大学短期大学部, 幼児教育科, 准教授 (80414100)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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| Keywords | 学校保健 / 通学形態 / 心身機能 / 身体活動 / 生活リズム |
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| Research Abstract |
本年度予定されていた対象校における調査は、学校統合準備作業などの事情により24年度対象校における実施へと変更になった。このため、本年度は調査予定の中山間地区における事前調査で得られた基礎的データの解析を行い、当該地区における児童の身体活動を主とした客観的な実態把握を中心とした研究を実施した。また、24年度の調査対象校において事前調査を行い、詳細な情報収集を行った。 事前調査の対象は児童、保護者、教員からの同意・協力が得られた東海地区中山間地域に位置している小学校3校の児童51名（小学生4～6年生、男児19名、女児32名）であった。全児童の登校日（平日）と休日の1日当たりの総消費量、運動量、歩数、運動強度は、全項目において有意な差がみられ、いずれも登校日（平日）の方が高い値を示した。登校日（平日）と休日の性差をみると、登校日（平日）の運動強度IVを除く全指標において男児の方が女児よりも高値であった。1日当たりの歩数（登校日で男児18,170±4,888歩、女児16,026±4,059歩、休日で男児10,529±8,259歩、女児8,317±4,450歩）については、先行研究と比較すると相対的に多かった。中強度～高強度の運動については、休日では登校日（平日）の30～50％程度まで身体活動が激減している様子が男女児ともにみられた。本研究では、中山間地域における小学生の日常生活中の身体活動の特徴として、性差がみられること、登校日と休日に差がみられ、特に休日の減少が著しいということが示唆された。 以上の結果が遠距離通学者が多い中山間地域における児童の特徴であるのかという点を明らかにするとともに、身体活動を適切に評価する客観的手法の開発に基づき、子どもの生活実態と通学形態との関連をより詳細に解明することを今後の課題としたい。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度の調査対象として予定されていた地区において、教育委員会及び当該校における調査実施の承諾は得られたが、合併校における統合準備作業などの事情により本年度中の実施が見送られた。このような状況により、本年度予定されていた調査活動の全遂行は24年度対象地区へ変更となった。 そこで、本年度は事前調査で得られた基礎的データの集計、およびデータ解析を行い、当該地区における児童の身体活動を主とした客観的な実態把握を中心とした研究を実施した。また、24年度の調査対象校において事前調査を行い、詳細な情報収集を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
24年度に調査が予定されている対象校において、当該地区の教育委員会の協力および児童、保護者、教員からの同意を得た後、当初の研究計画通り、通学形態と学校生活・休日における心身ストレス、身体活動、体力、睡眠などの生活行動との関連性について検討を行うため、統合前の小学校児童を対象とした以下の調査・測定を実施する。１．日常生活中の気分・心身症状の測定２．身体活動の測定（1週間）３．唾液中のコルチゾールおよびクロモグラニンＡ濃度の測定４．通学環境、生活行動、体力・運動能力に関する質問紙調査および聞き取り調査 なお、23年度に得られた研究成果および課題点については、24年度の調査データ解析に反映させ、心身機能の負担度を適切に評価する指標の確立を目指す。さらに、得られた知見の論文化および研究成果の発表を行う。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
本年度予定されていた調査の全遂行が24年度対象地区における実施へと変更になったため、本年度調査実施に係る物品、生化学指標などの客観的データ収集に関する消耗品の購入や、調査旅費の一部については24年度における使用（購入）へと変更になった。 24年度は調査対象校が増える予定であるため、調査遂行に不備なきよう研究費を使用するとともに、得られた研究成果の発表・公表のために使用する予定である。
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