2012 Fiscal Year Research-status Report
体育の宿題を用いた女子大学生向けの体育授業プログラムについての研究
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23500702
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| Research Institution | Tokyo Woman's Christian University |
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Principal Investigator |
平工 志穂 東京女子大学, 現代教養学部, 准教授 (30302821)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
曽我 芳枝 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (10349631)
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| Keywords | 女子大学生向けの体育 / 体育の宿題 / 身体活動量増強 / コンディショニングチェック |
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| Research Abstract |
本研究の目的は女子大学生に適した1年次学生対象の教養課程教育用の体育授業プログラムを開発し、その効果を検証することである。
現在の大学体育では女子学生に対し、男子学生と同様の体育プログラムを実施しているケースが多いが、女子学生の心身の特徴や好みなどを考慮した体育プログラムを提供することで教育効果がさらに高まるものと思われる。そこで本研究では女子学生の生理心理状態を考慮に入れた教授内容、体育の宿題を用いた授業内容を特徴とした体育プログラムを開発し、健康度、生活習慣、身体活動量などに及ぼす影響を中心に効果を検証する。
本年度は、昨年度の研究成果について学会発表を行った。また、昨年度作成した体育の宿題を用いた体育授業プログラムを試行的に実施し、健康観、生活習慣、身体活動量に及ぼす影響の検討を行った。体育の宿題は、先行研究で多く行われている身体活動量の記録に加えて、女性の体調管理に重要であると考えられるコンディショニングチェックを課すものであった。健康観についてはHCL尺度、生活習慣はDIHALII、身体活動量は身体活動評価表、IPAQを主に用いて検討した。このほかに健康関心、自覚的健康状態、健康行動についても検討した。その結果、体育の宿題を課すことによって身体活動量を中心とした生活習慣が向上することが明らかになった。健康観については宿題の実施状況によって効果が異なることが示唆された。また、体育の宿題を実施することを想定した1年次女子大生向けの健康・運動科学の授業用の教科書の執筆・作成を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、昨年度開発した体育の宿題（身体活動量およびコンディショニングチェック）を取り入れた体育授業プログラムの効果について、研究代表者を中心として他の体育教員にもご協力いただきながら、主に健康観、生活習慣、身体活動量の観点から検討を行うことが研究の主な目的であった。この点について研究実績の内容で述べたとおり調査検討を行い、体育の宿題を課すことによって身体活動量を中心とした生活習慣が向上すること、健康観については宿題の実施状況によって効果が異なることが示唆されることなどが明らかになった。
また、体育の宿題を実施することを想定した1年次女子大生向けの健康・運動科学授業用の教科書の執筆・作成を行った。また、昨年度の研究成果について学会発表を行った。
以上のように、研究はおおむね順調に推移しているものと考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
体育の宿題を用いた1年次女子大学生向けの体育授業プログラムの効果について、女性にとって重要な生理指標を用いての検討を行いたい。また平成24年度までの研究成果について学会発表、論文投稿等の方法で成果を公表していく。平成24年度に作成した教科書を手直しして、本研究で開発した体育プログラムによる授業が実施しやすいような、身体組成、フィットネスレベル、ホルモンサイクルのレベルチェックやフィットネストレーニング、身体活動量などの記録記入ができるハンドブックを作成し、誰でも利用できるよう出版を目指す。また必要な情報や記録フォームをどこからでも手軽に入手できるようホームページの整備、公開を目指す。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
24年度は女性にとって重要な生理指標を用いての検討を行うための生理心理機能測定機器について、より良い機種の選定をすべく検討を行ったが購入に至らなかった。その理由の一つには、昨年発売された新型機種の評価が定まらず、購入の決断に至らなかったことが挙げられる。その点については次年度再検討の上、購入し研究に反映させたい。
また、平成25年度はデータ処理のため人件費、論文投稿や学会発表のための費用、ホームページ整備のための費用等も必要となる予定である。
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Research Products
(3 results)
