2014 Fiscal Year Annual Research Report
Project/Area Number |
23500882
|
Research Institution | Nagasaki University |
Principal Investigator |
ガンガ 伸子 長崎大学, 教育学部, 教授 (40197736)
|
Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2015-03-31
|
Keywords | 家族 / 食料消費 / 需要体系分析 / 食の簡便化 / 線形計画法 |
Outline of Annual Research Achievements |
総務省統計局「家計調査」のオーダーメード集計によるデータ(収入階級別世帯主の年齢階級別)の最新データも追加し、2005-2013年の世帯主の年齢階級別・収入階級別に食料消費の実態を比較した。近年においては、世帯主の年齢が高く、かつ年齢収入階級の低い階級において、エンゲル係数の逆転現象が確認できた。 近年の食料費においては、食生活の外部化の進展が最も著しい変化である。食の外部化は食の簡便化の表れでもあり、前年度は食の簡便化の進行と家族要因の関わりについて分析を行ってきたが、さらに、2005-2013年について世帯主の年齢階級別・収入階級別に需要体系分析を適用した。分析には、有業人員を説明要因に取り入れたLA/AIDSモデルを用いた。女性の社会進出が進展すると、世帯の有業人員が増えるので、その影響が食料消費に及ぼす影響を明らかにするためである。また、食料費は内食・中食・外食と分類されることが多いが、前年度の分析より、内食においても調理の手間のかかる食材から手間のかからないものへのシフトが確認できたので、内食を食材・加工食品・簡便食品に集計し直し、それに中食と外食(食事代)を加えた5つの項目に分類して、LA/AIDSモデルを適用した。その結果、世帯主の年齢階級30-34歳では、加工食品と簡便食品の所得弾力性は1より大きくぜいたく財的性質を示したが、35歳以上の階級では、1より小さく必需財的性質を示した。また、外食におよぼす有業人員の影響は、ほとんどの年齢階級において、外食の支出シェアを引き上げる効果を示し、その効果は年齢の高い階級よりも低い階級のほうが大きいことが明らかになった。 その他、通常の線形計画法とファジィ線形計画法によって、3大栄養素・ビタミン・ミネラルに関する栄養摂取量および米と野菜の消費量に関する制約条件のもと、最小の費用で実現できる食事計画を行った結果を公表した。
|
Research Products
(1 results)