2013 Fiscal Year Annual Research Report
高齢者の生活習慣改善意識と町内会集団の活動習慣改善意識の相互作用に関する研究
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23500884
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| Research Institution | Saitama Prefectural University |
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Principal Investigator |
田口 孝行 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 准教授 (20305428)
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| Keywords | 高齢者 / 生活集団 / 町内会 / 健康づくり |
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| Research Abstract |
本研究は市・地域包括支援センター(包括)・社会福祉協議会(社協)・自治会による健康づくりに関する連携システム構築、およびそのシステムによる個人の生活習慣改善意識と自治会集団の生活習慣改善意識の相互作用について検討することを目的とした。
連携システムは、(1)市・包括・社協が主催で実施する健康づくり体操を指導できるリーダー育成講習に自治会から推薦された候補者が受講する事業。(2)リーダーによる自治会自主の体操教室の開催事業。(3)市・包括・社協の体操教室サポート事業で構成した。
３年間で４回実施したリーダー育成講習会の参加者は18自治会68名であった。そのリーダーが中心となって実施した自治会主体の体操教室は18自治会すべてで実施され、調査の了承の得られた12自治会の体操教室総参加者は524名であった。
リーダー育成講習会の目標（体操の継続的実施、自治会住民への享受など）に“自信がついた”者は62.5～81.3%であった。体操教室参加者調査では、“参加のキッカケ”は、友人の勧め・リーダーの勧めが多く、“参加理由”は、健康のため・リーダーが一生懸命・近隣の人と会える場・外出のキッカケが多かった。健康づくり意識が高まった者は91.7%、主観的変化は、友人や知り合い・楽しみが増えたであった。
参加のキッカケは「リーダーの勧め」、参加理由では「リーダーが一生懸命」の回答が多かったことから、自治会毎の体操継続にはリーダーの存在が重要であることが示された。参加理由や主観的変化の結果から、自治会での体操教室は、“健康づくり”のみならず、“地域の絆づくり”ともなった。これらの結果から、リーダーを中心として健康づくり意識を高めることは、自治会集団の健康づくり意識を高める効果があり、そのためには市・地域包括支援センター・社協・自治会による連携システム構築が重要であることが示唆された。
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