2012 Fiscal Year Research-status Report
授業アンケートの共同実施による技術者倫理教育の実質化・高度化の研究
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23501028
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| Research Institution | Kanazawa Institute of Technology |
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Principal Investigator |
大来 雄二 金沢工業大学, 科学技術応用倫理研究所, 客員教授 (40594180)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松木 純也 福井大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (90089110)
青柳 学 室蘭工業大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (80231786)
清水 一男 静岡大学, イノベーション共同研究センター, 准教授 (90282681)
大場 恭子 東京工業大学, グローバル原子力安全セキュリティーエージェント教育院, 特任准教授 (20367452)
片倉 啓雄 関西大学, 化学生命工学部, 教授 (50263207)
下村 直行 徳島大学, 大学院ソシオテクノサイエンス研究部, 教授 (90226283)
丸山 武男 新潟大学, 自然科学系, 名誉教授 (10018492)
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| Keywords | 教育工学 / 技術者倫理 / 教育評価 / 科学技術と社会 / 工学教育 |
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| Research Abstract |
本研究の主要目的は、工学系の高等教育で重要視されはじめた技術者倫理科目で、共通アンケートを共同実施し、結果を共同で評価分析することにより、授業内容、授業方法などを具体的に改善することである。付随目的として、Webを活用したデータベース化や情報共有の仕組み構築もある。
平成22年度までに研究代表者らが作成した共通アンケートの原型、それを試行して得られた知見、日本工学教育協会技術者倫理調査研究委員会の技術者倫理教育シラバス調査結果を元に、研究代表者、研究分担者らを中心とする関係者の会合を開催し、共通アンケートの抜本見直し方針を決定し、平成23年３月までに標準アンケート２種類を作成した。付随して、アンケート実施のためのマニュアル、アンケート結果を統計的に処理するためのコード化用紙を作成した。これらの標準アンケートは、平成24年度から実際の授業で使われ、実施校は延べ12校に達した。
また、関係者の会合では、試行アンケート結果から得られたデータと授業方法、使用教材に関する情報交換を行い、各自の授業改善に役立てることにした。開発したWebシステム内では、教育資料の共有化も開始した。
国内外に研究発表を行い、成果の公表に努めた。国内の発表は、電気学会教育フロンティア研究会の場（平成23年12月及び平成24年12月）を利用した。発表資料は、研究会資料として誰でもが入手できる。海外においては、科学技術の研究成果のWebによる公表を専門とする出版機関(In Tech)に応募し、認められて、論文発表した。その結果はWebで公開されるとともに書籍として出版された。
これらの成果及び公表活動を通して、本研究への賛同者の拡大を図った。平成25年度はアンケート参加者の一層の拡大を実施できる見通しを得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
・平成23年度
年度当初は、東日本大震災の影響で研究分担者との会合が持てず、研究立ち上げが遅れたが、その後、関係者が協力して取り組み、内容を抜本的に見直した標準アンケートを、平成24年度からの授業で使用することが可能になった。
・平成24年度
標準アンケートの実施、その結果得られるデータの蓄積と分析、授業改善、結果の公表、アンケート参加者の拡大などについて順調な進展がみられた。また、Webシステムも構築した。そこでは一般に対する情報公開と、研究チーム内での情報共有や意見交換（グループウェア的使い方）を行なっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
標準アンケートの実施、その結果得られるデータの蓄積と分析、授業改善、結果の公表、アンケート参加者の拡大、アンケート実施方法の改善などである。そのすべてに関連して、Webの活用が有効と考えられるので、構築したWebシステムの一層の活用に努力する。学会等の場を活用し、研究成果を公表しつつ、本研究の一層の発展を期す。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
関係者の会合を持って、アンケート結果に基づく授業改善方策の検討を行うことが重要であり、そのための旅費、会合費が研究費の主要使途となる。Webシステム開発費、論文発表費、助成研究終了後の研究のありかたの研究などにも充当する。
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Research Products
(2 results)
