2012 Fiscal Year Research-status Report
体験と知識の相互浸透をもたらす総合的環境教育プログラムの構築と教育効果の測定
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23510048
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| Research Institution | Kagoshima University |
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Principal Investigator |
大前 慶和 鹿児島大学, 法文学部, 教授 (40315388)
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| Keywords | 体験型環境教育の逆説的現象 / ダンボールコンポスター / 体験と知識の相互浸透 |
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| Research Abstract |
平成２４年度は、まず、認知心理学的な観点および環境学的な観点から、環境教育と行動変容との関連性について、検討を進めた。現在のところモデル化には至っていないが、次年度に構築することとしている。本年度の文献研究は、次年度のモデル構築への基礎的な作業と位置づけられる。具体的には、体験型環境教育の逆説的現象は、環境問題解決に向けたあるべき論の抽象度・理念性が知識学習によって強化される一方、体験型学習によっては現実性や負担感の重視傾向を強化し、環境価値の再評価を行おうとすることにより、この両学習間にコンフリクトが生じ、このコンフリクトこそを意味するのではないかと考えている。
また、ダンボールコンポスターにはじめて取り組もうとする市民にダンボールコンポスターを配布し、生ごみ堆肥化を体験してもらった。この体験は、「体験型環境教育の実施」という意味を持つ。一般市民、研究室所属学生の他、社内で取り組みたいと申し出のあった企業の従業員を対象とした。１名につき１個のダンボールコンポスターの配布を原則とはせず、特に社内での取り組みにおいては、従業員による共同体験の形式を多く採用した。ダンボールコンポスターの体験、すなわち体験型環境教育実施の前後において、合計２回のアンケート調査を実施し、環境知識の蓄積、環境配慮行動への意欲、理念的な環境知識への態度や理解、環境配慮行動の実践などについて、定量的に把握を行った。データの分析、解釈については、次年度のテーマとする。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成２３年度に体調を崩し、研究の進捗にやや悪影響を及ぼしたが、平成２４年度も体調不良が続き、必ずしも前年度の遅れを取り戻せていない状況である。特に学会発表ができなかったこと、データ蓄積が１年遅れていることにより論文発表が遅れていることが問題で、次年度以降、遅れを取り戻す努力の必要性を感じている。
しかしながら、本年度は、計画通り、文献研究、ダンボールコンポスターを活用した体験型環境教育の提供、アンケート調査による態度および行動変容の定量的把握を実施した。もう一度同様の調査（体験型環境教育の提供とアンケート調査による定量的把握）を実施することにより、「体験型環境教育の逆説的現象」の再現性をチェックすべきと考えており、これは次年度に実施する計画を既にたてている。
平成２５年度には、遅れをおおよそ取り戻せるよう、研究を進める。
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| Strategy for Future Research Activity |
知識教育、体験型教育がどのようにして「体験型教育の逆説的現象」を生じさせるのかについての仮説を提示し、さらに環境配慮という視点からより好ましい態度への変容について、モデル化を進める。
一方、ダンボールコンポスターを活用した体験型教育の提供、およびアンケート調査を継続し、体験型教育の逆説的現象仮説、また構築されたモデルの妥当性を検証する。これにより、モデル化作業は一応の終わりをみることとしたい。
また、論文発表、学会口頭発表が遅れているため、平成２５年度は積極的な発表を行う。
最終年度となる平成２６年度は、研究成果をとりまとめ、webにて成果の社会還元を進めることとする。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
文献研究のために、およそ１５万円の執行を想定する。これは文献複写を含んだものである。
ダンボールコンポスターを活用し、体験型教育の提供を行う。手法は平成２４年度と同様とする。企業の従業員に共同で取り組んでもらう工夫を行うため、多くの金額を必要とはしない。５万円を想定する。
また、アンケート調査を実施するため、その入力について謝金を活用する。５万円を想定する。
学会発表を積極的にこなすため、多くの旅費を想定する。また、モデル化の妥当性を評価するために、研究者との意見交換も実施する。６０万円程度を想定する。
その他、情報機器、文具等消耗品に１０万円程度の執行を予定する。
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