2014 Fiscal Year Annual Research Report
アクティブ制御乱流風洞を用いた大規模広域火災時の効果的な空中消火方法に関する研究
Project/Area Number |
23510231
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Research Institution | Oita National College of Technology |
Principal Investigator |
菊川 裕規 大分工業高等専門学校, 機械工学科, 准教授 (70321528)
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Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2015-03-31
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Keywords | 防災 / 大規模火災 / 広域火災 / 空中消火 / 模型実験 / 風洞実験 / 延焼阻止 |
Outline of Annual Research Achievements |
阪神・淡路大震災では,地震時の交通混乱や水利不足のため消防効果を発揮できず広域火災に発展した.このような状況下において空中からの消火活動は非常に有効な消火手段である.しかしながら気象条件や地形特性などの自然環境,火災規模や延焼速度などの火災状況に対応した最適な散布方法や効果的な消火方法などは未だ明確にされていない.実機を用いた実大規模実験が数回行われ基礎データが得られたが,更なるデータを得るためには広大な場所や莫大な予算を必要とするため,以後実大規模実験は行われていない.そこで,本研究では,実規模実験より容易にしかも同等の結果が得られる小規模な模型装置を提案し,大規模広域火災時の効果的な空中消火方法について提案することが目的である. これまで,模型ヘリコプターを用いてダウンウォッシュ中における投下物の挙動について支配されている物理法則を明らかにし,実規模実験との相似性を明らかにした.次に,空中投下水が地表面に落下した際の衝撃度について,模型実験による相似法則の検証を行い,衝撃度の緩和方法について検討した.さらに,相似法則に基づいて製作した模型の火炎中に空中より水を投下することで空中消火効果向上および延焼防止効果向上のための効果的な空中消火方法を提案した.その結果,空中投下水の散布水量,投下回数,投下間隔等を変化させて効果的な空中消火の条件を求めた結果,1回あたりの散布水量を増やすことが最も効果的であることが明らかとなった.また,道路や耐火建物の両側の建物群や樹林帯,家屋間の樹木等にあらかじめ水を投下することで,延焼遮断帯を構築することが期待される.その結果,含水率27%を超えると延焼が阻止され,市街地火災を想定した場合に延焼阻止が期待できることが明らかとなった.また,含水率27%未満においても,火炎が一時的に弱まり,延焼を遅延させる効果があることが明らかとなった.
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Research Products
(2 results)