2011 Fiscal Year Research-status Report
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23520434
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
佐藤 利行 広島大学, 文学研究科, 教授 (80178756)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河西 英通 広島大学, 文学研究科, 教授 (40177712)
高永 茂 広島大学, 文学研究科, 教授 (10216674)
深見 兼孝 広島大学, 国際センター, 准教授 (20173312)
佐藤 暢治 広島大学, 北京研究センター, 准教授 (90263657)
本田 義央 広島大学, 文学研究科, 助教 (80253037)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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| Keywords | 超域文化 / 東アジア / 仏教説話 / 仏教教義 / 受容と伝播 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、インドから中国・朝鮮・日本・チベット・モンゴル等東アジア全域に展開した仏教説話の各地における受容と伝播の様相を解明することにより、仏教説話を汎東アジア的な超域文化としてとらえなおす新たな視点を提供することである。アジア各地域の文化の一部をなす仏教説話が、なぜ各地域に受け入れられたのか、伝播の過程はどうであったか、各地域に共通して受け入れられた説話があるか、このような問題について従来の研究はあまり関心を向けてこなかったようである。アジア各地域を専門とする研究者が共同してこれらの問題を論じるための資料を収集・分析することにより、将来の総合的研究の基礎を確立する。 初年度である平成２３年度の研究実施計画は、個々の担当者がそれぞれの文化域における仏教説話について、文献あるいはフィールドを通じて調査、整理し、分析をおこない、他の文化域に流布している説話と比較対照を進めていくうえでの基礎資料を作成する、というものであった。日本担当の河西と高永は、河西が東日本、高永が西日本を主として担当し、佐藤利行は中国語の一次資料を担当、深見は朝鮮資料を担当し、三国遺事および仏教説話集１件を入手し、前者について、仏教説話に関わる索引項目に付加情報を加え、佐藤暢治はモンゴル資料を担当し、パンチャタントラ等から今後の比較研究の資料となる説話を収集・整理し、本田はインドの資料を担当し、ジャータカ、マハーヴァストゥ、パンチャタントラ等から今後の比較研究の資料となる説話を収集・整理した。また、海外協力研究者である楊措毛はチベット資料を担当し、チベットの仏教説話について資料を整理し、目録を作成している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度の目的は、個々の担当者がそれぞれの文化域における仏教説話について、文献あるいはフィールドを通じて調査、整理し、分析をおこない、他の文化域に流布している説話と比較対照を進めていくうえでの基礎資料を作成する、ということであり、担当地域により若干の差はあるとしても、おおむね本年度の計画は達成されているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成24年度は、平成23年度の成果を継承する形で個別地域の基礎資料収集を継続する。そして、同時に平成24年度からは本研究課題に比較対照という視点を重要視し、汎東アジア文化としての説話研究を推進していくため、研究組織の繋がりを重視した研究をおこなっていく。こうした点を実行するために、平成24年度にはインド、モンゴルでのフィールド調査に加え、研究課題である東アジアに分布する仏教説話のルーツと変容の課程を解明する足がかりを得るための研究会を定期的に開催する。 平成25年度は、本研究を総括する年であるが、本研究をさらなる総合的研究へと発展させるため、次のことを計画している。（１）研究成果報告書の作成：研究成果を公表するための、成果報告書を作成する。（２）シンポジウムの開催：本研究に関わるシンポジウムを開催する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
次年度に使用する予定の研究費があるが、これは、研究の進捗状況等との兼ね合いから、より効率よく資料を収集するため主として資料収集等の旅費執行を次年度としたためである。次年度以降に使用することになる。その他は特に変更等はなく、次年度以降の研究費とあわせて執行予定である。
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