2014 Fiscal Year Annual Research Report
ビジネスコミュニケーション能力育成のための日本語教材と評価方法の開発に関する研究
| Project/Area Number |
23520620
|
|---|
| Research Institution | Reitaku University |
|---|
Principal Investigator |
近藤 彩 麗澤大学, 外国語学部, 教授 (90377135)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金 孝卿 大阪大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (30467063)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2015-03-31
|
| Keywords | 日本語教育 / 協働学習 / ビジネス / コミュニケーション / 多文化理解 / 人材育成 / 教師養成 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度は、まず、これまでの研究成果を2本の論文にして公表した。(1)『グローバル時代における日本語教育：プロセスとケースで学ぶビジネスコミュニケーション』で、背景を異にする者同士が日本語を使い協働していくために、異文化理解はもちろんのこと、課題達成能力や問題発見解決能力の重要性を示し、二種類のアプローチを提唱しその実践を示した。(2)『日本語非母語話者と母語話者が学びあうビジネスコミュニケーション教育―ダイバーシティの中で活躍できる人材の育成に向けて―』では、日本人と外国人が協働で課題（SWOT分析）を達成していくまでのプロセスを可視化し、外国人のみが学ぶのではなく、両者が学びあうことの重要性と実現の可能性を示した。
次に、「ケース教材」を用いたトレーニングプログラムを開発し、その内容の一部を学会で発表した。ケース教材とは、本研究から企業で実際に起こったトラブルや摩擦を抽出し問題解決する力を養う教材のことを指す。これまでの研究からケース教材の有効性は確認されたものの、それらを用いて授業を行える教師の育成が必要であることがわかったため、企業関係者らと協力し、教える側（支援する側）のための能力記述文も示した。
さらに、海外でビジネス日本語教育の必要性が急激に増しているものの、担当できる教師の数が足りないという実情を踏まえたフォーラムで、ファシリテーターを務め、アジアの国々の実情が多様であり、今後さらなる学術交流が必須であることを確認した。
一連の研究から、外国人のみが日本語やビジネスマナーを学ぶのではなく、日本人と外国人双方が学びあうことが重要であることが明らかになった。よって、日本人と外国人双方を対象とした人材育成プログラムの開発を継続し、他者への多様な評価を認め合う教育実践について検証を行っている。なお、2015年に刊行される図書の中に論文が収められる予定である。
|
