2012 Fiscal Year Research-status Report
遠隔チューター参加による少人数グループ化日本語授業の有効性に関する研究
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23520634
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| Research Institution | Kochi University |
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Principal Investigator |
大塚 薫 高知大学, 教育研究部人文社会科学系, 准教授 (30372733)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 翠芳 高知大学, 教育研究部人文社会科学系, 准教授 (00341628)
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| Keywords | 遠隔教育 / チューター / グループワーク / 日本語授業 / 有効性 / 作文 / 会話 / 協働 |
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| Research Abstract |
本研究は、韓国人日本語学習者並びに中国人日本語学習者を対象に、学習者のコミュニケーション能力を図るために実践的な遠隔授業を実施し、その長所、短所及び特性の把握、分析を通して教育現場での直接的な応用を研究するものである。遠隔授業の方法としては、会話及び作文の授業において日本現地から複数の日本人学生チューターがインターネットを通じて参加し、学習者との対話を中心に授業を進行していく。授業は小グループに分かれて行われるため、グループごとにICレコーダーでの録音及びビデオによる撮影を行い、発言・質問回数及び内容やターンテイキング、身振り手振り、視線等のノンバーバルコミュニケーションにも注目し授業分析を行う。また、小グループ人数の妥当性やレベル別日本語学習能力の向上に焦点を当てて各授業を比較分析するとともに、学習者の会話及び作文能力に対する分析を基に考察を行い、教育現場への実践可能な応用を考案する。
本年度は３年計画の２年目であるため、本研究に協力してくれる大韓民国の明知大学校において、教員と研究打ち合わせを行い、遠隔チューター授業の実施計画を考案した。そして、会話授業では日本人学生チューター9名がSkypeを通じて接続し、少人数グループに分かれてプロジェクトワークの指導及び学生交流を行い、日本語学習者及びチューターに対するアンケート調査を実施した。また、作文授業においては、日本人学生チューター5名がカカオトークのグループチャット機能を使用し、少人数グループに分かれて作文指導及び学生交流を実施し、日本語学習者及びチューターに対してアンケート調査を実施した。
中国では、協定校である安徽大学の教員と研究打ち合わせを行い、中国のインターネット回線事情に合わせて日本と中国現地の教授者が協働で遠隔ティームティーチング授業を実践した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、大韓民国においては、実施計画通り大学の大人数クラスの会話及び作文授業で少人数グループ化日本語授業が実施され、その成果をまとめた研究発表を2012年4月に開催された第21回韓国日語教育学会国際学術発表会・シンポジウムで行うとともに、2012年8月に開かれた2012年日本語教育国際研究大会並びに第5回「日本語教育とコンピュータ」国際会議2012 CASTEL/J、韓国日本研究団体第1回国際学術大会韓国日本学会（KAJA）第85回学術大会で行った。
また、大韓民国との遠隔授業の研究成果を論文として韓国日本学会の『日本学報』に、中国との遠隔実践授業の研究成果を高知大学の『高知大学留学生教育』に発表した。
さらに、図書として韓国日本語学会編の『日本語学研究の最前線2012』に「遠隔日本語教育研究」というタイトルで遠隔日本語教育の現況と展望について現在までの遠隔実践授業研究をまとめた概論的なものを出版した。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては、大韓民国においては、引き続き大人数クラスの作文並びに会話の授業内で、少人数グループ化日本語授業を多様な形態で実践し、その成果を研究発表及び論文の形でまとめていく。
また、中国においては、引き続き中国のインターネット環境を鑑み、実践可能な方法で授業計画を樹立する。その上で、日本と中国現地の教授者が協働で遠隔ティームティーチング授業を実践し、その成果を研究発表及び論文にして発表する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成24年度から研究費が繰り越された事由としては、中国における遠隔実践授業を行うにあたって事前の打ち合わせとして中国の協力校の大学教員との研究打ち合わせのための中国渡航費を計上していたが、協定校であったため中国側の訪問団が本学を訪れる機会があり、その際に打ち合わせができたことに起因する。
次年度は、韓国及び中国との遠隔授業を実施するためにかかる諸費用並びに遠隔授業に関する研究を発表するための学会参加費用として研究費が使用される計画である。
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Research Products
(8 results)
