2013 Fiscal Year Research-status Report
遠隔チューター参加による少人数グループ化日本語授業の有効性に関する研究
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23520634
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| Research Institution | Kochi University |
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Principal Investigator |
大塚 薫 高知大学, 教育研究部人文社会科学系, 准教授 (30372733)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 翠芳 高知大学, 教育研究部人文社会科学系, 准教授 (00341628)
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| Keywords | 遠隔教育 / チューター / グループワーク / 日本語授業 / 有効性 / 作文 / 会話 / 協働 |
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| Research Abstract |
本研究は、韓国人日本語学習者並びに中国人日本語学習者を対象に学習者のコミュニケーション能力を図るために実践的な遠隔授業の実施を通して、教育現場で普遍的に活用できる遠隔教育の方法を研究するものである。
具体的には、本年度は特別な施設を使用せずに教室内にインターネットに接続可能なパソコン並びにウェッブカメラとマイクを持ち込み、画像通話が可能な無料で配信されているSkypeを使用した遠隔協働日本語授業実践の効果を検証し、教育現場での直接的な応用を模索した。
本年度は３年計画の３年目であったが、平成25年度の４月から研究代表者が中国に長期出張で赴任しているため、当初予定していた日中韓３ヶ国間の遠隔実践授業の推進が難航した。そこで、本年度は、大韓民国の明知大学校と高知大学の２国間で授業担当者の負担を軽減する形で遠隔協働日本語授業実践を行った。具体的には、韓国のアカデミック日本語の授業内でSkypeによる接続を通して、日本の大学教員及び地域の住民によるオムニバス形式の講義を実施した。その後、学習者は小グループに分かれて授業内容の確認を行った上で、担当講師に対する質疑とそれに対する応答が行われた。さらに、日中の日本語学習者同士の日本語による交流の場ももたれた。
また、中国の安徽大学でも日中２国間の遠隔協働日本語授業実践が同様に行われた。中国では、担当講師に対する質疑応答の後、講義内容に基づく日中の学生による遠隔討論を主体として授業を構成し実施された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度は、研究代表者が中国に長期出張中のため、大韓民国においても中国においても、授業担当者になるべく負担をかけない方法による２国間の遠隔協働日本語授業実践が行われた。そして、現在までの成果をまとめた研究発表が2013年4月に開催された第23回韓国日語教育学会国際学術発表会・シンポジウムで行われるとともに、2013年６月に開かれた韓国日本言語文化学会2013年度春季学術大会招聘講演・シンポジウムでも行われた。さらに、中国との遠隔協働日本語授業に関する研究実践を2014年３月に北京日本学研究中心－対照言語行動学研究会 北京共同シンポジウム2014で発表した。
また、大韓民国との遠隔授業の研究成果を論文として韓国日本言語文化学会の学術誌『日本言語文化』に掲載した。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策としては、研究代表者が引き続き中国に長期出張中のため、大韓民国においても中国においても、実践可能な方法での授業計画を樹立し、遠隔協働日本語授業をオムニバス形式で実施し、その成果を研究発表及び論文の形でまとめていく。また、日中韓の遠隔ティームティーチング授業を実施し、それに基づく３ヵ国間討論の方法を考案していく。
そして、本研究の成果をまとめる研究成果報告書を作成し教育機関に配布することで、教育現場での遠隔協働授業の汎用化を推進していく。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度から研究費が繰り越された事由としては、平成25年度４月から研究代表者が中国に長期出張中であるため、当初予定されていた日中韓３ヶ国間の遠隔授業実践の推進、並びに研究協力者との打ち合わせや研究発表のための旅費に未執行額が生じた。また、３年間の研究の成果をまとめる研究成果報告書の作成を予定していたが、研究代表者が日本にいないため印刷所との交渉ができず暗礁に乗り上げており、その費用が未使用となっている。
平成25年度に実践的に行った日本と中国間の遠隔協働授業を次年度の国際研究大会で発表するとともに、日中韓３ヶ国の遠隔実践授業を実施し、研究成果報告書の作成を行うこととする。よって、未使用額はその経費に充てることとしたい。
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