2012 Fiscal Year Annual Research Report
テレワークの高適合性組織と組織成果に関する実証研究：導入の評価指標の構築に向けて
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23530435
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
木全 晃 日本大学, 生産工学部, 教授 (10448350)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
板倉 宏昭 香川大学, 地域マネジメント研究科, 教授 (80335835)
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| Keywords | 組織特性 / テレワーク / 信頼 / 環境要因 / 組織ケイパビリティ |
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| Research Abstract |
本研究は，ホワイトカラーの生産性向上やワークライフバランスの実現の方法として，あるいは震災などの自然災害時の事業継続の手段として有望視されるテレワーク（telework：在宅勤務等の遠隔労働）において，高い適合性を示す組織とそうでない組織があるという既往研究に基づいた仮説を定性的，定量的方法を通じて検証することを目的としてきた．
平成２４年度は，１）国内外の学会発表・参加，２）インタビュー調査実施，３）質問紙票（アンケート）調査実施，という３項目を計画していた．１）については，海外ジャーナルを含む３編の査読付き論文，２冊の書籍，海外での国際会議を含む４本の学会発表を行い，充分な研究成果を創出することができた．特に，スペインで開催された組織研究に関する国際会議への参加により，海外の優秀な研究者とのディスカッションを通じて，本研究のフレームワークを再構築する方向性を見出したことは大きな成果であった．また２）については平成２３年度の実施経緯を踏まえ，アステラス製薬等のテレワーク導入企業へ詳細なインタビュー調査を行い，質問紙票作成の基礎となる変数の特定化を遂行することができた．これらが，今年度の主要な成果である．
もっとも３）については平成２４年度中に遂行することができなかった．その理由は，地球環境負荷低減にテレワークが一定の効果を持つ傾向が予備的調査から判明し，外部の環境要因と組織特性との因果関係を精査するフレームワークを再構築するという根本的な修正の必要性が生じたことから，そのための研究に平成２４年度のエフォートの多くを費やしたことなどによる．
本研究は，研究代表者の所属機関変更という予定外の状況が生じたことから，真に残念ながら本年度をもって廃止となるが，２カ年の研究成果をもとに今後も引き続き，本研究テーマを深め，具体的なアウトプットを通じて社会に貢献する考えである．
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