2014 Fiscal Year Annual Research Report
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23530679
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| Research Institution | Ryutsu Keizai University |
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Principal Investigator |
恩田 守雄 流通経済大学, 社会学部, 教授 (00254897)
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2011-04-28 – 2015-03-31
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| Keywords | 互助ネットワーク / シマ社会 / 半島社会 / 大陸社会 / 準シマ社会 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度の研究はこれまで行った韓国、中国、台湾の互助慣行についてのまとめと位置づけ、まだ実態を把握できていない地域のフォローアップ調査を実施するとともに、4年間の研究成果として日本と東アジアの互助ネットワークの相違点と類似点を明らかにする『東アジアの互助社会』の執筆を進めた。フォローアップの現地調査では台湾の花蓮県タロコ族と南投県サオ族の原住民、金門島と澎湖諸島の望安島で台湾人から(2014年8月)、また韓国慶尚北道の良洞民俗村（農村）と慶尚南道の青鶴洞村（山村）、全羅南道新安郡の飛禽島、莞島郡の青山島、高興郡の外羅老島、麗水市の白也島で互助慣行の聞き取りを行った(2014年9月）。その結果日本同様の互助慣行を見出し、台湾本島原住民の共同体意識に基づく支え合いが強く見られる点、また韓国の島嶼地域ではまだ互助慣行が残っているが、近代化（生産および生活様式の変化）により衰退しつつあることを確認した。
韓国（半島社会）、中国（大陸社会）と日本（シマ社会）の互助ネットワークの比較研究は横浜で開催されたXVIII ISA (International Sociological Association) World Congress of Sociologyで報告した(2014年7月)。台湾（準シマ社会）については前年度の調査(2013年9月、2014年3月）と上述のフォローアップ調査を踏まえ、日本のユイ、モヤイ、テツダイ、頼母子と台湾の換工、志（義）工、帮忙、標会を比較した成果を大学紀要『社会学部論叢』にまとめた(2014年10月刊行)。なお日本との比較を念頭に東日本大震災の原発事故で避難生活を続ける福島県浪江町住民のコミュニティ意識を中心に震災前後の互助ネットワークの変化を聞き取り調査（2014年3月）した結果は同様の紀要に発表した(2015年3月刊行)。
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Research Products
(3 results)
