2013 Fiscal Year Annual Research Report
中等教育の部活動における教育目標の具体化・体系化および観点別評価規準の作成
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23531268
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| Research Institution | University of the Ryukyus |
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Principal Investigator |
吉田 浩之 琉球大学, 教育学部, 准教授 (30461198)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 隆史 ビジネス・ブレークスルー大学, 経営学部, 教授 (70368588)
来田 宣幸 京都工芸繊維大学, 工芸科学研究科, 准教授 (50452371)
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| Keywords | 部活動 / 中学校・高等学校 / 教育・学習目標 / アンケート調査 / インタビュー調査 / 部活動教育プログラム / 顧問教員研修 |
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| Research Abstract |
三重県教育委員会と協力し，三重県教員研修会を計8回実施し，その中で本尺度（アンケート）を利用した部活動教育のプログラムを導入した．その機会を通じて，約150名の顧問教師および中学校・高等学校の生徒約3000名を対象に，学校現場への発信と実践による検証を進め，実効性のあるプログラムに向けて改善を図った．
結果として得られた特徴的な一例として，学校現場においては，学校内の部活動全体で共通にする，部活動の教育目標（生徒からみて学習目標）が具体的に存在せず，部活動を教育活動として具体化するためには，その明確化と共有化の必要性が示唆された．特に，各学校の実態に応じて，学校内の部活動全体で共通にする部活動の教育目標（生徒からみて学習目標）を設定し，さらに，その目標に対しての到達度（生徒からみた学習到達度）を把握する計画を立てることが，教育活動の推進につながることが見出された．本アンケートの45項目は，全国のどの部活動でも利用できる具体的な教育目標（生徒からみて学習目標）とみることができ，アンケートを実施し得られた結果については，生徒の部活動における学習到達度を把握する資料となり得ることがわかった．
以上の知見については，上述の三重県での教員研修会や沖縄県の中学校体育連盟・高等学校体育連盟の研究部会および総会での基調講演で発信した．また，教育専門誌（月刊生徒指導）への掲載，日本体育学会（体育科教育学）でのポスター発表を通じて発信した．さらに，琉球大学教育学部において「部活動教育の理論と実践」の教職科目を開設し，教員志望の学生を対象に，本プログラム内容を講義に用いて実施し，教員養成段階での部活動指導者教育への応用化を図った．
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