2013 Fiscal Year Research-status Report
社会性の発達を促す子育て支援における行動コンサルテーションの効果
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23531311
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| Research Institution | Meisei University |
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Principal Investigator |
竹内 康二 明星大学, 人文学部, 准教授 (00400656)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山本 淳一 慶應義塾大学, 文学部, 教授 (60202389)
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| Keywords | ペアレントトレーニング |
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| Research Abstract |
平成25年度の研究では、A県B市の発達に偏りのある子どもの不適応行動に悩む保護者10名を対象に、メンタルヘルスの問題を改善するため、以下の内容から構成されるペアレントトレーニングプログラムを8回実施した。なお、参加者に対しては、研究の目的や得られたデータの公開方法及び個人情報の保護に関して説明し、文書による同意を得ている。①子どもの行動の機能的アセスメントと標的行動の選定、②三項随伴性に基づいた対応の方法（非両立行動、代替行動、他行動の分化強化）、③自己モニタリング、④指示やルール、約束を効果的に示す。尺度として、GHQ（精神健康度）、QRS（障害児の保護者用のストレス尺度）、Conners3（ADHDおよびその関連障害の尺度）の3種類の質問紙を用いた。質問紙は、第1回目と第7回目のプログラム時に行なった。
その結果、GHQ得点、QRS得点、Conners3得点が下がり、標的行動の頻度が下がった。プログラムが母子両方にポジティブな効果をもたらしたことが明らかとなった。また、参加者はプログラムの後半になるにしたがって、子どもへの対応の工夫や過去の自分の養育の問題点について、積極的に意見を述べるようになり、参加者間での情報交換も活発に行なわれるようになった。グループでプログラムを行なうことにより、参加者の各家庭でのポジティブな効果が生まれただけではなく、参加者間でのポジティブな関係も生まれたことが考えられる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
保護者だけではなく、学校教員などの子育てに関わる専門家を対象とした研究を実施する予定であったが、十分に得られていないため。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後、研究期間を延長し、学校教員を対象とした研究を実施する予定である。また、保護者を対象とした研究についても、研究参加者を増やしてデータを得る予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
本研究の対象者は障害のある子どもとその保護者であるため、参加に同意してくれる対象者を短期間に多数集めるのは困難である。そのため、平成25年度にデータを収集できた対象者は予定よりも少なく、リサーチアシスタントにデータの分析を依頼する必要がなかった。以上により平成25年度の未使用額が発生した。現在のデータ量では一般性のある結論を導き出すのに不十分という問題が生じる可能性がある。
上記の理由のため、次年度に再度研究対象者を募集してデータを増やすことで妥当性のある結果および一般性のある結論を得る必要がある。未使用額はそのデータ収集に要する経費に充てることとしたい。
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