2013 Fiscal Year Research-status Report
中部イタリア都市における居住空間のレスタウロ：再生・利活用に関する研究
| Project/Area Number |
23560748
|
|---|
| Research Institution | Kanto Gakuin University |
|---|
Principal Investigator |
黒田 泰介 関東学院大学, 建築・環境学部, 教授 (70329209)
|
|---|
| Keywords | 都市計画･建築計画 / 居住空間 / 再生･利活用 / イタリア都市 / レスタウロ / フィレンツェ / トスカーナ地方 / 都市組織 |
|---|
| Research Abstract |
本研究はイタリアの歴史的都市内に現存し、今なお住まわれ続けている歴史的な居住空間について、その再生・利活用：レスタウロの理念および建築的介入の内容を、実測調査による史的痕跡の明確化および建築類型学的分析を通じて、実証的かつ総合的に明らかにしようとするものである。
平成２５年度は昨年度に引き続きフィレンツェを中心としたイタリア中部の歴史的中心地区を対象として、歴史的な居住空間の修復・再生事例を現地調査すると共に、建築史、都市史に関する資料収集を行った。調査にあたり、G.パーバ教授（フィレンツェ大学）、O.ニリオ准教授（eCampus大学）、C.コンフォルティ教授（ローマ大学）の協力を得られた。
フィレンツェでは中世期の住宅建築として重要な事例であるアルベルティ家の塔状住宅（14C）、パラッツォ・カッポーニのリモナイア（温室、18C）の住宅への転用例など、極めて特徴的であり、イタリアの再生住宅の特質を明らかにする上で欠かせない歴史的住宅の再生事例各種を調査した。またA.パルドゥッチ教授（ペルージャ大学）の協力を得て、ウンブリア・マルケ州の都市ペルージャの歴史的中心地区内の住宅を主とした都市組織について、現地調査および資料収集を行った。当初計画では平成25年度はペルージャ等ウンブリア・マルケ州での調査を行う予定であったが、フィレンツェにて予定外に多くの調査を行ったため、予定通りの計画進行はできなかったものの、本研究全体としては有意義な成果を上げることが出来た。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の調査地域は、イタリア中部各都市の歴史的中心地区を主とする。調査範囲はローマ周辺（平成23年）、トスカーナ地方（平成24年）、ウンブリア・マルケ地方（平成25年）の３つに大別される。本年度は昨年度に引き続きフィレンツェを中心とした調査となり、ウンブリア・マルケ地方はペルージャの現地調査と資料収集を行うに留まった。これはトスカーナ州都であり、中世・ルネサンス期の歴史的建築物が数多く存在するフィレンツェにおいて、予定外に多くの貴重な事例を調査することができたことによる。結果として分析対象の多様性が増し、建築類型の充実が得られた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本研究は平成25年度をもって終了する。残るイタリア各地域・各都市における歴史的住宅の再生手法に関する研究を継続すべく、平成26年度基盤研究（C）に応募したものの、残念ながら本研究の継続が認められなかった。しかしながら、平成25年度研究費の一部繰り越しを認めていただいた。これを慎重に利用して、現地協力者との連携継続と強化を図りつつ、今後の研究発展に向けて、これまでの成果発表を行うと共に、可能な限り調査活動の継続を図っていきたい。
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成25年度はウンブリア・マルケ地方に現存する再生住宅の調査を行い、その分析を進め、研究成果を2014年度日本建築学会大会（近畿）において発表する予定であったが、平成24年度に進めていたフィレンツェを中心とするトスカーナ地方の事例調査数が予想以上に多くなった。このため、当初予定していたウンブリア・マルケ地方での調査計画を変更して、フィレンツェ周辺の調査を平成25年度も継続して重点的に行ったために、未使用額が生じた。
上記理由により、次年度以降にウンブリア・マルケ地方を中心としたイタリア都市における再生住宅の調査を継続し、事例の分析を進めることを希望する。これまで得られた知見と併せて、本研究の成果発表を内外の学術大会等で行うことを予定している。平成25年度の未使用額は、調査継続および成果発表のための経費に充てることとしたい。
|
Research Products
(5 results)
