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2012 Fiscal Year Research-status Report

完全ヒト抗体高生産性ヒト細胞株の作製技術の開発

Research Project

Project/Area Number 23580477
Research InstitutionKitakyushu National College of Technology

Principal Investigator

井上 祐一  北九州工業高等専門学校, 物質化学工学科, 准教授 (20284911)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 川原 浩治  北九州工業高等専門学校, 物質化学工学科, 教授 (20321515)
Keywordsヒト抗体 / ハイブリドーマ / レチノイド
Research Abstract

実際にヒトリンパ球との細胞融合を行った結果、新規あるいは既存のヒト融合パートナーのどちらと融合しても平均30%以上の効率でハイブリドーマを取得することが可能であった。また得られたすべてのクローンがレチノイン酸(RA)処理によって抗体生産量が2倍以上に増強された。従って、今回のTリンパ球系ヒト融合パートナーを用いてハイブリドーマを作製し、クローニングすることによって汎用的かつ効率的に完全ヒト抗体を生産できると考えられた。今後、安定的に細胞融合を行うために、ウシ胎児血清の有効成分を特定する必要がある。
Bリンパ球系融合パートナーを用いて作製したハイブリドーマではRAによる抗体産生増強が見られないことから、Tリンパ球系融合パートナーに抗体産生増強機構の重要因子が存在していると考えられた。レチノイン酸受容体関連オーファン受容体RORC2はこのTリンパ球系融合パートナーに特異的に発現しており、それと細胞融合して作製したハイブリドーマへのRORC2 shRNAの導入は、RAによる抗体産生増強を抑制する傾向にあった。RORC2の抗体産生増強への関与については、平成23年度の結果と一致している。
今回のTリンパ球系ヒト融合パートナーを用いて作製したハイブリドーマは培養中に凝集するため、細胞凝集の抗体産生増強に対する影響について調べた。ギャップ結合阻害剤の実験結果から、ハイブリドーマは細胞間ギャップ結合を介してRAのシグナル伝達を行い、抗体産生を増強していることが示唆されたが、逆に細胞凝集が大きくなり過ぎると抗体産生の増強割合は低下したため、凝集内部の細胞の抗体分泌が物理的に阻害されている可能性が考えられた。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

今回のTリンパ球系ヒト融融合パートナーに抗体産生増強機構の重要因子が存在していることが分かっており、この融合パートナーを用いてハイブリドーマを作製し、レチノイン酸でそのクローンの抗体産生を増強することによって、完全ヒト抗体を汎用的かつ効率的に生産できると考えられるため。

Strategy for Future Research Activity

平成23、24年度に得られた結果を利用して細胞や培養法を改変し、完全ヒト抗体を効率的に生産できるように最適化する。具体的には、体外免疫したヒトリンパ球を用いて細胞融合し、抗原特異的完全ヒト抗体の取得を試みる。細胞凝集の形成条件とその抗体産生増強への影響について調べ、培養条件を最適化する。ローラーボトル回転培養システムでの培養条件を検討し、抗体産生の効率化をはかる。生産された抗体の反応性や質を確認する。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

直接経費80万円(物品費70万円、旅費10万円)、間接経費24万円として使用する。

  • Research Products

    (1 results)

All 2012

All Presentation (1 results)

  • [Presentation] Enhanced Production of Human Monoclonal Antibodies by Retinoic Acid through Gap Junctions in Human Hybridomas2012

    • Author(s)
      Inoue, Y., Inoue, A., Kawahara, H.
    • Organizer
      The 25th Annual and International Meeting of the Japanese Association for Animal Cell Technology
    • Place of Presentation
      Nagoya
    • Year and Date
      20121127-30

URL: 

Published: 2014-07-24  

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