2013 Fiscal Year Annual Research Report
地域包括支援センター職員の職業生活の質を向上させるための基礎研究
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23590632
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| Research Institution | Junshin Gakuen University |
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Principal Investigator |
山口 淑恵 純真学園大学, 保健医療学部, 准教授 (50569639)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石竹 達也 久留米大学, 医学部, 教授 (60232295)
西田 和子 久留米大学, 医学部, 教授 (20162571)
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| Keywords | 地域包括支援センター / 職業性ストレス / バーンアウト / 更年期症状 |
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| Research Abstract |
【目的】①地域包括支援センター（以下センター）職員の仕事内容に対する不安を明らかにすること、②働き始めた動機と職業性ストレスとの関連、③更年期症状の傾向、④職業性ストレスとバーンアウトとの関連、⑤職業性ストレス評価の男女の傾向を検討することである。
【方法】Ａ県内のセンター120か所に郵送法による無記名の自記式質問し調査を実施。①は内容分析の手法、②はText Mining Studio を用いて分析した。③④⑤は、SPSS for Windows を用いて分析した。
【結果】①については、最も記述数が多かったのは「非正規職員の雇用の不安定」で次いで「相談支援における高度な技術」「職員の負担の増大」「労働条件の問題」「組織内の理解不足」「連携の必要性」の順であった。②については、最も高い頻度の単語は、「資格」12個、「希望」11個、「興味」「仕事＋したい」9個であった。③については、努力と報酬の不均が見られるほど更年期指数が高いいことが分かった④については、高いバーンアウト得点と有意な関連がみられたものは、雇用形態、働き始めた動機、仕事内容に対する不安、スーパーバイザーの存在がいない、生活上のストレスであった。⑤については男女とも経験年数と雇用形態によってストレスを感じているが、女性はさらに、「日常生活上の出来事」が仕事に影響を与えていることが分かった。
【考察】職員は、資格や専門性をいかせる職場として選んでおり、実際に働いてみて、労力を要し、それにみあった報酬が得られないことに悩んでいることがわかった。今後は、人材の確保や労働環境の整備が求められる。また職業性ストレスとバーンアウト傾向の関連が見られている。男女とも、経験年数と雇用形態にストレスを感じていることが分かった。今後は、組織内の理解や、労働条件・職場環境の改善、高度な専門技術を支えるシステムづくりが急務であると考える。
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