2014 Fiscal Year Research-status Report
要介護度の維持期間からみた介護サービスの有効性の評価
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23590783
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Research Institution | University of Toyama |
Principal Investigator |
新鞍 眞理子 富山大学, 医学薬学研究部(医学), 准教授 (00334730)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
成瀬 優知 富山大学, 医学薬学研究部(医学), 教授 (30135008)
寺西 敬子 富山大学, 医学薬学研究部(医学), 助教 (10345580)
下田 裕子 富山福祉短期大学, 看護学科, 講師 (40352794)
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Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2016-03-31
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Keywords | 介護保険サービス / 家族介護者 |
Outline of Annual Research Achievements |
H25年に実施した家族介護者の調査(n=373)より、在宅介護保険サービスの利用状況に関連する要因について分析した。その結果、訪問介護、訪問入浴、住宅改修、福祉用具の利用者では、要介護度の軽度者(要介護1~3)に比べて重度者(要介護4~5)が多かった。訪問リハビリと通所リハビリでは、療養者の年齢が若くなるほど利用者が多かった。介護者の続柄と関連がみられたのは、福祉用具の利用だけであり、介護者が嫁の場合に、介護者が配偶者である場合と、介護者が子どもである場合よりも利用者が多かった。 H26年、介護支援専門員(n=471)に実施した調査より、H22~24年度の利用者1,531名分のデータから在宅生活が中断した要因について分析した。その結果、在宅生活が中断することに関連がみられたのは、初回の要介護度が要支援者に比べて 要介護1だった者が多く、そのオッズ比は2.143(95%CI 1.350-3.404)、要支援者に比べて要介護2だった者では 1.918(95%CI 1.155-3.186)であった。また、要介護度が変わらなかった者に比べて、要介護度3以上に悪化した者に中断者が多く、そのオッズ比は3.583(95%CI 2.552-5.031)であった。さらに、家族構成では、独居者に比べて高齢者世帯での中断者が多く、そのオッズ比は1.778(95%CI 1.187-2.663)であった。しかし、主介護者の状態の変化は中断との関連がみられなかった。 以上のことから、在宅介護保険サービスは、介護者の要因よりも利用者の要因により利用されていることが示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成24年度から平成26年度までに、介護保険サービスの利用状況について、利用者側の要因と家族介護者側の要因から検討したので、介護保険サービス利用に関する背景要因の検討が終了した。
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Strategy for Future Research Activity |
最終年度である平成27年度は、主たる目的である要介護度の維持期間と介護保険サービス利用との関連について検討する。
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Causes of Carryover |
平成26年度の実態調査は、介護支援専門員を対象に実施した。家族介護者の分析は、平成25年度に実施した調査結果を分析したので調査費用は不要だった。そのため、家族介護者向けの調査費用の予算が残った。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度は、研究の最終年度であり、介護保険サービス利用者の状況と家族介護者の状況を調査して、データの整理、分析、結果の公表(学会発表、報告書作成、電子媒体など)を行う。
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