2012 Fiscal Year Research-status Report

高血圧・脂質異常症・糖尿病の自己認識率（ａｗａｒｅｎｅｓｓ）改善のための介入研究

Research Project

Project/Area Number	23590784
Research Institution	Toho University
Principal Investigator	田中太一郎東邦大学, 医学部, 講師 (70402740)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山縣然太朗山梨大学, 医学工学総合研究部, 教授 (10210337)
Keywords	自己認識率 / 高血圧 / 脂質異常症 / 糖尿病 / awareness
Research Abstract	高血圧や脂質異常症、糖尿病の有所見者に適切な治療が開始されるためには、有所見者自身がこれらの危険因子を有していると認識することが必要である。しかし過去の調査では、高血圧や脂質異常症の自己認識状況（awareness）があまり高くないことが明らかとなっている。さらに、治療ガイドラインの改定に伴う診断基準の変化が自己認識状況に影響している可能性があるが、最新ガイドライン下での自己認識状況は明らかとなっていない。そこで、本研究では、1）患者集団ではない一般集団を対象に高血圧、脂質異常症及び糖尿病の自己認識状況を明らかにする、2）自己認識状況向上のための方策をポピュレーション・アプローチと個人向け介入の両面から開発し、さらに、介入群と対照群を設定した比較対照試験でその効果を検証する、を研究目的とする。平成24年度は職域集団1ヶ所（調査対象者：約1,200人）、地域集団3ヶ所（調査対象者：約4,000人）で健診受診者を対象に調査を行った。具体的には平成23年度に開発した問診票を各集団の定期健康診断時などに配布し、前年度の定期健診のデータで各疾患の有所見者であるにもかかわらず自己認識のない者の抽出を行い、その頻度を明らかにした。その結果、今回調査した集団における自己認識率は高血圧では地域：83.5％、職域：74.2％、脂質異常症では地域：74.2％、職域：52.9％、糖尿病では地域：46.1％、職域：42.4％であり、地域、職域のいずれにおいても、高血圧の自己認識率が最も高く、糖尿病が一番低かった。 24年度はさらに、職域2集団を介入群と対照群に分け、介入群では事後指導方法を改善し、高血圧や脂質異常症、糖尿病の有所見者のうち自己認識している者を増加をさせるための個別アプローチを開始した。同時にポピュレーション・アプローチとしてポスター、卓上健康メモ等による集団全体への情報提供も開始した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研究目的の一つである「患者集団ではない一般集団を対象に高血圧、脂質異常症及び糖尿病の自己認識状況を明らかにする」については23年度から24年度にかけて、職域では2集団の約2,500人を対象に、地域では4集団の約6,000人を対象に状況を把握することができ、達成度としてはおおむね順調である。「自己認識状況向上のための方策をポピュレーション・アプローチと個人向け介入の両面から開発し、さらに、介入群と対照群を設定した比較対照試験でその効果を検証する」という研究目的についても、自己認識状況向上のための方策を実施しつつあり、おおむね順調である。
Strategy for Future Research Activity	平成25年度は24年度に引き続き、介入集団を対象に、高血圧や脂質異常症、糖尿病の有所見者のうち自己認識している者を増加をさせるための個別アプローチを実施する。同時にポピュレーション・アプローチとして集団全体への情報提供を実施する。そして、介入群と対照群を対象に再度、追跡のための調査を実施して、本研究で開発した手法が実際に自己認識率の向上に繋がったどうかの評価を行う。効果が不十分な点については考察を加え、最終的な手法の改良を行なう。研究成果を広く公表し、関連する学会での発表や論文公表、マニュアル作成を通じて普及する。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	次年度の研究費は研究打ち合わせや調査に伴う旅費、データ入力に伴う費用、自己認識率を向上させるための啓発用ツールの作成、研究成果発表のための旅費等に使用予定である。なお、研究の採択通知時期の関係で初年度の研究開始が遅れ、また、研究代表者が研究初年度の途中で所属機関を異動したこともあり、いくつかの集団における調査や介入の開始が当初予定よりも6か月から1年弱ほど遅れ、直接経費に次年度使用額が生じている。今年度発生した次年度使用額については25年度前半に実施する介入に使用予定である。