高機能広汎性発達障害の子どもを持つ母親に対する家族心理教育プログラムの効果

2013 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 23591723
• Research Institution: Nagoya City University
• Principal Investigator: 山田 敦朗 名古屋市立大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (10315880)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 渡辺 範雄 独立行政法人国立精神・神経医療研究センター, その他部局等, その他 (20464563) ; 香月 富士日 名古屋市立大学, 看護学部, 准教授 (30361893) ; 西山 毅 愛知医科大学, 医学部, 講師 (40571518) ; 鈴木 真佐子 名古屋市立大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (70617860)
• Keywords: 広汎性発達障害 / 家族心理教育 / 養育負担 / 精神的健康度 / 母親 / 無作為比較試験

Research Abstract

本研究では「高機能広汎性発達障害の子どもの母親への家族心理教育は母親の精神的健康度に変化を及ぼす。また、母親の生活の質、育児負担度の改善に効果がある。また、子どもの障害特性に基づく行動の改善に効果がある。」という仮説を明らかにするために無作為割り付け比較試験を行った。名古屋市立大学こころの医療センター外来および同小児科外来、豊川さくら病院、かずおメンタルクリニックで研究対象者を募集した。平成24年3月までに72人の同意を取得した。全員にベースライン評価としてGHQ28（精神的健康度評価項目）、SF-36（健康関連QOL評価項目）、J-ZBI（介護負担度評価項目）、ABC-J（子どもの異常行動評価項目）を施行した上で、名古屋市立大学病院臨床試験管理センターで介入群と対照群に無作為割り付けを行った。36人が介入群に、36人が対照群に割り付けられた。介入群に対しては、2週間に1回2時間、計4回の家族心理教育のセッションを施行し、セッション終了時である7週後、経過観察のための21週後にベースライン時と同様の評価を行った。家族心理教育のセッションは情報提供の各1時間の教育セッションと、1時間のセルフヘルプとエンパワーメントを目的としたグループ・セッションで構成した。対照群は介入群と同時期の7週後、21週後に評価を行い、21週の評価後に家族心理教育のセッションを施行した。最終的に介入群36人と対照群36人の全員のデータを得た。結果として、21週の時点で介入群の方がGHQ得点が有意に高かったが、対照群の方がより改善していた。7週後の時点では両群でGHQ得点に有意な差はなかった。J-ZBI、ABC-J得点の低下については7週後も21週後も両群で有意な差は見られなかった。家族心理教育プログラムは、母親の心理ストレスや養育負担、子どもの問題行動のいずれにおいても改善を示すことができなかった。

Research Products

• [Journal Article] Brief Group Psychoeducational Program for Mothers of Children with High-functioning (2014)
  • Author(s): Masako Suzuki, Atsurou Yamada, Norio Watanabe,Tatsuo Akechi, Fujika Katsuki,Takeshi Nishiyama, Masayuki Imaeda, Taishi Miyachi, Kazuo Otaki, Yumiko Mitsuda, Akino Ota and Toshi A. Furukawa
  • Journal Title: Neuropsychiatric Disease and Treatment Volume: in press Pages: in press
  • Peer Reviewed