2011 Fiscal Year Research-status Report

「点滴静脈注射滴下可能モデル教材」の教育効果に関する研究

Research Project

Project/Area Number	23593193
Research Institution	Tokyo Health Care University
Principal Investigator	松山友子東京医療保健大学, 看護学部, 教授 (30469978)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	穴沢小百合東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (80469981) 吉満祥子東京医療保健大学, 看護学部, 講師 (40469979)
Project Period (FY)	2011-04-28 – 2014-03-31
Keywords	モデル教材 / 基礎看護技術 / 教育効果 / 学習プログラム
Research Abstract	本研究は、「点滴静脈注射滴下可能モデル教材」（以下、モデル教材）の教育効果を評価し、モデル教材を活用した学習プログラムの構築に向けた案を作成することを目的とし、本年度は以下の3点に取り組んだ。１．文献検討：基礎看護技術教育の分野で、点滴静脈注射（以下、点滴）や寝衣交換を含む看護技術やその教育内容・方法に言及している国内外の文献を収集し、研究の動向に関する知見を得た。２．基礎看護技術学のテキストの分析：「点滴中の寝衣交換」の行動目標群を抽出するための資料を得ることを目的として、看護学を体系的に整理した全集内の「基礎看護技術」のテキストの分析を実施した。「和式寝衣の交換方法」については、テキストの文章や写真に手順や留意点が記載されている６誌を選出し、和式寝衣の交換を行う看護師の行動・動作・留意点等に関する記載内容を一覧表に整理し、質的に分析した。また、「点滴中の寝衣交換の方法」についても、手順や留意点の記載がある４誌を選出し、点滴中の臥床患者の寝衣交換を行う看護師の行動・動作・留意点等に関する記載内容を同様に分析した。さらに、両者の分析結果を統合し、「点滴中の臥床患者に対する寝衣交換」の一連の動作（行動目標群）を整理した。３．評価枠組みの作成：２の検討により得られた「点滴中の臥床患者に対する寝衣交換」の行動目標群を踏まえ、モデル教材を使用したことによる教育効果を測定するため、点滴の滴下や刺入部、点滴ライン等の観察や保護が必要となる動作に焦点を当てた評価枠組みを検討した。さらに、動作・行動の到達だけでなく、モデル教材を使用したことによる学生の思考を評価するための評価枠組みについても検討した。　今後は、２つの評価枠組みについて、プレテストを実施し、精度を高めた上で本調査を実施する予定である。また、文献検討およびテキストの分析結果については、看護系学会で発表を予定している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本研究の目的である「点滴静脈注射滴下可能モデル教材」の教育効果の評価に向け、文献検討、評価枠組みの作成までは進行しているが、評価枠組みに関する研究者間の検討に時間を要し、当初23年度に予定していた評価枠組みの妥当性を検討する専門家会議とプレテストの実施までには至らなかった。
Strategy for Future Research Activity	24年度は、「モデル教材」の使用群と非使用群を設定し、学生が実施する「点滴中の患者の寝衣交換」を評価枠組みに沿って測定する本調査の実施を予定している。本調査に先立って、23年度に作成した評価枠組みの内容の妥当性を検討するために、看護技術および看護教育の専門家を含めた専門家会議を開催するとともに、看護学生を対象としたプレテストを実施する予定である。また、調査に当たっては、東京医療保健大学東が丘看護学部研究倫理・安全委員会の承認を得る予定である。さらに、測定の精度を高めるために、評価者および模擬患者の説明会およびトレーニングを計画している。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	当該年度の研究費は、専門家会議およびプレテストを年度内に実施しなかったことから、謝金や旅費の他、プレゼンテーションに必要な設備備品費を使用しなかったため、約120万円の「次年度使用額」が生じた。翌年度以降請求額（180万）と合わせて、24年度は約300万円の予算となる。24年度は、専門家会議、プレテストの他、研究者・評価者・模擬患者が複数施設に赴き、60～80名の看護学生を対象に本調査を実施するため、旅費および謝金、調査に必要な備品等の予算を多く見積り、約240万の使用計画（物品費：100万、旅費：50万、人件費・謝金：70万、その他：20万）を立案した。残金については、最終年度の研究成果のまとめや学会発表に使用予定である。