2013 Fiscal Year Research-status Report
人間工学を応用した対策指向型の看護業務改善手法の開発研究
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23593197
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| Research Institution | Tokyo Ariake University of Medical and Health Sciences |
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Principal Investigator |
吉川 悦子 東京有明医療大学, 看護学部, 講師 (00435554)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
吉川 徹 公益財団法人労働科学研究所, その他部局等, 研究員 (50332218)
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| Keywords | 看護学 / 人間工学 / 看護業務改善 / 参加型アプローチ / PAOT / 看護師 / 参加型職場環境改善 |
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| Research Abstract |
本研究は、安全・安心で質の高い看護サービス提供のために、現場で働く看護師が最大限にそのパフォーマンスを発揮できる業務設計のための対策指向型看護業務改善システムの開発研究である。具体的には、１）看護業務改善良好実践事例の収集と分析、２）看護業務改善のための人間工学的介入視点（チェックポイント）の構造化、３）対策指向型看護業務改善プログラムと効果評価方法の開発を行う。特に、現場で働く看護師が安全・安心で健康的な労働生活を送るために必要な労働環境改善手法について、人間工学領域で蓄積された方法論を応用し検討する。
平成23-24年度にかけて開発した10領域60項目から成る看護業務を改善するための人間工学的介入視点（チェックポイント）を活用して、対策指向型看護業務改善プログラムで活用するための短縮版チェックリストを作成した。平成25年度は参加型対策指向トレーニングプログラムに類似するプログラムの導入経験のある病院看護師にインタビュー調査を行い、評価使用について検討した。平成26年度は、参加型対策指向トレーニングプログラムのパイロットトレーニングを実施し、評価を行う予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成25年度、トレーニングプログラムの開発とパイロットトレーニング実施を予定していたが、8月より産休に入ったため、パイロットトレーニングの実施ができなかった。しかし、本研究の最終目的である対策指向型の看護業務改善プログラムの効果評価指標についてはインタビュー調査に基づきその概念枠組みが明らかになっている。産前産後休暇ならびに育児休業のために計画を1年延長したが、平成26年度の進捗により当初の計画に関する内容は実施できると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度は本研究の最大の目的である対策指向型の看護業務改善プログラムのパイロットトレーニングを実施する予定である。効果評価については質問紙による調査を予定しており、効果指標に関する項目、すなわち質問紙の構成については平成25年度にすでに作成が終了している。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
産前産後の休暇および育児休業による研究期間の延長
平成26年度はパイロットトレーニングにともなう旅費およびプログラムの情報収集ならびに研究成果発表のための旅費等の経費が必要となる。
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