2011 Fiscal Year Research-status Report
母親退院から産後6か月間における母乳育児継続要因-母親の視点からみた検討-
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23593296
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Research Institution | Hiroshima University |
Principal Investigator |
藤本 紗央里 広島大学, 保健学研究科, 講師 (90372698)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
横尾 京子 広島大学, 保健学研究科, 教授 (80230639)
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Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2014-03-31
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Keywords | 母乳育児 / 継続要因 |
Research Abstract |
平成23年度は、母親退院から産後6か月までの母乳育児の具体的、かつ詳細な現状を明らかにするために、産後6か月までの母親を対象に面接調査を実施するための準備を行った。その具体的内容は、文献検討による母乳育児継続のための促進要因・阻害要因の抽出、面接調査のための資料作成、倫理審査手続きに向けての準備である。文献検討の結果、促進要因として抽出されたのは、母親の母乳育児の計画・意志・希望、夫の母乳育児の希望、過去の授乳経験、出産経験、母乳育児に関する自己効力感、家事や育児のサポート、育児の助言(助産師/看護師、育児サークル、夫)、育児休暇期間、未就業などであった。阻害要因として抽出されたのは、離乳開始時期、職場復帰の有無・時期・復帰後の勤務時間、家事や育児のサポート、子どもの背景(多胎児、低出生体重児、NICU入院、体重が標準体重の20%タイル)、母親と同居家族の喫煙習慣などであった。文献検討の結果、母親の母乳育児体験を通して、何が母乳育児を支え、阻害しているかを明らかにすることの重要性、すなわち本研究の意義を再確認することができた。面接調査のための資料は、文献検討によって明らかとなった促進要因・阻害要因を活かすとともに、母親自身がどのような母乳育児体験をしているか、という点に重点をおき作成した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究計画調書作成後に採択された長期海外派遣のため、当初の予定に比べて研究の進行が遅れた。
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Strategy for Future Research Activity |
1)面接調査を実施し、退院から産後6か月までの母乳育児の具体的、かつ詳細な現状を明らかにする。半構造化面接を産後1か月、3~4か月、6か月の母親20名程度に実施する。調査内容は、協力者の背景、母乳育児に対する思いや考え、退院時および退院後の栄養法、母乳育児を行うにあたり困難であった内容と時期、および対処方法、家族や周囲からのサポートの状況等とする。結果を日本助産学会で発表する。2)文献検討および面接調査結果をもとに、母乳育児継続の要因を明らかにするための質問紙を作成し、郵送法による半構成型質問紙調査を実施する。対象は、産科施設(全国の産科施設約500施設を想定)において1か月健診を受診した母親各施設10名、保健センター(全国市町村約1500自治体を想定)において乳幼児健康診査・健康相談、予防接種を受信した母親(未就労者)各施設10名、認可保育所(全国約500施設を想定)において、生後6か月以内の子どもを預けている母親各施設5名とする。
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Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
面接調査(次年度使用予定の研究費を用いて実施):設備備品として、面接調査のためのICレコーダー、データ整理のためのプリンターを購入する。消耗品として、データ整理と保存のためのUSB接続フラッシュメモリー、ファイルを購入する。国内旅費として、面接協力者旅費、成果発表のための出張旅費とする。謝金として、研究補助者への賃金とする。その他として、成果発表のための学会参加費とする。質問紙調査:設備備品として、母乳育児支援に関する最新の知識を把握するために、関連書籍を購入する。消耗品として、データ整理と保存のためのUSB接続フラッシュメモリー、ファイル、質問紙のための用紙やトナーを購入する。謝金として、専門家への賃金とする。その他として、質問紙調査のための印刷費と通信費とする。
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