2013 Fiscal Year Annual Research Report
更年期女性の健康増進に向けた行動変容を促す健康貯金ノートを用いた介入プログラム
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23593316
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| Research Institution | Nara Medical University |
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Principal Investigator |
中西 伸子 奈良県立医科大学, 医学部, 准教授 (10441388)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
町浦 美智子 大阪府立大学, 看護学部, 教授 (70135739)
斉藤 早苗 梅花女子大学, 看護学部, 教授 (40269858)
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| Keywords | 更年期女性 / 行動変容 / 健康増進 / 健康貯金 / 個人介入 / セルフモニタリング |
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| Research Abstract |
25年度は、更年期女性が健康行動の増進をめざすためにTTMに基づき、健康貯金ノートを用いて看護支援プログラムを実践した。研究対象は、介入群37名対照群41名であった。 更年期女性の健康増進を促す健康貯金ノートを用いた介入プログラムの効果について、プログラムの実践の結果、一か月後の調査で介入群全員が、実行期に移行した。対照群は41名中26名が実行期に移行し、介入群と対照群の間では、行動変容尺度で有意に差があった（P<0.05）。2か月後の調査においても介入群の32名は実行期を維持していたが、対照群はさらに18名に減少しており、介入群と対照群の間では、行動変容尺度で有意に差があった（P<0.05）。この結果から本プログラムの行動変容に関する介入効果が明らかになった。TTMの準備期が実行期に変容するためのテクニックとして、自身に必要な行動の計画を自分で立てる、行動する、内容の公約をする等のプロセスがあるが、今回、これらのテクニックを用いて介入した結果、自己効力感が上がり、更年期女性に必要な運動行動に結びつき、実行期に行動変容したと考えられる。
さらに、健康貯金ノートの結果から、生活活動の増進が得られた。この結果から本プログラムの身体活動に関する介入効果が明らかになった。セルフモニタリングと個人面談によるサポートにより、個人面談の中でも説明していった結果、1週間ごとに生活活動が増加した。今回の結果から今後の展望として個人介入をしていくことで日常生活の中での身体活動を増やすことが期待できると考える。
今回の研究で１か月間、1週間ごとの面談を実施した介入群は、2か月後も実行期を維持していた。最初の個人面談の参加者は、最後まで参加しており、個人的なかかわりの重要性が示唆された。個人の生活に即した看護支援プログラムで全人的にかかわることで、自己評価もでき、行動が変容することが実証された。
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Research Products
(1 results)
