豪雪地域の介護予防リスクの高い高齢者を早期発見する近隣見守りチェックリストの開発

2013 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 23593387
• Research Institution: Niigata College of Nursing
• Principal Investigator: 飯吉 令枝 新潟県立看護大学, 看護学部, 准教授 (40279849)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 平澤 則子 新潟県立看護大学, 看護学部, 教授 (60300092) ; 藤川 あや 新潟県立看護大学, 看護学部, 講師 (80341840) ; 小林 恵子 新潟大学, 医歯学系, 教授 (50300091)
• Keywords: 高齢者 / 介護予防

Research Abstract

民生委員，高齢者保健福祉サービス等の世話役・老人クラブの会員および地域包括支援センターの職員を対象に、介護予防の必要が高い高齢者を早期発見するための地域住民による見守り項目の使用可能性について質問紙調査を行った。調査内容は回答者の属性及び見守り項目の使用可能性（5段階評価）とし、見守り項目の使用可能性は、「適切である」「まあ適切である」を適切であるとして分析した。倫理的配慮として、調査の趣旨等を文書で説明し、調査票の回収をもって同意を得たものとした。なお、新潟県立看護大学の倫理委員会の承認を得て実施した。
その結果、民生委員、老人クラブの会員、高齢者保健福祉サービス等の世話役共に介護予防の必要な高齢者を早期に発見するための見守り項目として「適している」割合が7割を超えた項目は、「食事を作っている」「ごみ出しをしている」「戸口まで道つけができている」「友人がいる」等41項目中12項目であった。また、地域包括支援センター職員では、地域住民が介護予防の必要な高齢者を早期に発見するための見守り項目として「適している」割合が7割を超えた項目は41項目中28項目で、「表情が乏しい」「家に閉じこもりがちになる（特に冬期間）」「同じものを毎日買うなどの物忘れがある」などの13項目で地域住民と比べて適しているとした割合が高かった(P<.05)。高齢者と関わる機会の多い地域住民が、食事やごみ出しなど日常生活を見守り、日常生活の変化を早期に発見することが可能であることが示唆された。一方「うつ」や「認知症」に関する項目については、見守り項目として適しているとした割合が低く、地域包括支援センター等の専門職が地域住民と連携をとりながら早期発見していく必要があると考える。