2014 Fiscal Year Research-status Report
排泄ケアマネジメント相談マニュアルＶｅｒ．２の開発・有効性の検討
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23593424
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| Research Institution | Yamagata University |
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Principal Investigator |
佐藤 和佳子 山形大学, 医学部, 教授 (30272074)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
堀江 竜弥 山形大学, 医学部, 助教 (70533917)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2016-03-31
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| Keywords | 認知症高齢者 / 排泄ケアマネジメントＶｅｒ．２ / 行動療法 / 有効性の検討 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度は、初めに、平成25年度に開発した「山形県排泄ケアマネジメントマニュアル(Ver.2) 行動療法を活用した 認知症高齢者排泄ケアマネジメントの提案」を、山形県ホームページ 健康長寿推進課地域包括支援との連携のもと公表した。（http://www.pref.yamagata.jp/kenfuku/koreisha/ninchi/7090002haisetukea.html）
次に、開発・公表を行った同マニュアルの活用方法の普及啓発を目的として、山形県健康福祉部健康長寿推進課との合同事業として、第5期排泄ケアマネジメント相談研修事業を開催し、同マニュアルの有効性について検討を行った。
方法：山形県健康福祉部健康長寿推進課との共同事業として、同マニュアルの普及・啓発と、有効性を検証する第5期排泄ケアマネジメント相談研修事業を開催した。参加者は、健康長寿推進課より募集を行い、山形県内の介護保険施設から27名（介護職、管理職、介護支援専門員、サービス提供責任者、訪問看護師等）が参加した。研修内容：①認知症・排泄障害の基礎知識、②認知症高齢者の排泄ケアマネジメントの習得、③山形県排泄ケアマネジメント相談マニュアルVer.2の活用、④地域包括ケアシステムの方向性と展望について、3日間に分けて実施した。
研修終了後、同マニュアルの有効と思われる点、改善を必要とする点について、参加者に対し、自己記入式のアンケートを実施した。認知症と排泄ケアを統合して考えらる事の有効性が記載される一方で、事例をわかりやすく展開できる改善の必要性が明らかとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的として掲げた、「平成15年から平成19年度まで試行した山形県排泄ケアマネジメント相談ネットワークシステムならびに相談マニュアルVer.1を基盤に、地域包括支援センターと連携し高齢者の自己決定を支援する排泄ケア相談システムの長期的確立をめざし、「排泄ケアマネジメント相談マニュアルVer.2」を開発し、その有効性を検証する。」について、平成23年度から25年度まで、山形県健康福祉部健康長寿推進課との共同事業として、認知症ケアの研修事業と、アクションリサーチによるマニュアル開発を試み、平成26年度に排泄ケアマネジメント相談マニュアルVer.2を完成、同年6月に山形県HPで公表を行った。また、同マニュアルの有効性について検証を実施したことにより、ほぼ順調に進展していると判断した。しかし、マニュアルを使用した事例検証が不可欠であり、継続して取り組む予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間を平成27年度まで延長し、事例検討によるマニュアルの効果検証に取り組む。
その上で、第6期山形県排泄ケアマネジメント相談研修事業を開催することが確定しており、高齢者ケアに直接にかかわる専門職が参加したアクションリサーチ手法による、「排泄ケアマネジメント相談マニュアルVer.2」の洗練をめざす。
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| Causes of Carryover |
平成26年度の計画として、開発した「排泄ケアマネジメントマニュアルVer.2」の有効性を検討する手法として、マニュアルを実際に活用した事例検討による効果検証を予定していたが、研究計画の具体的実施までに至らなかったため、次年度に、継続して実施する必要が生じたため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
排泄ケアマネジメントマニュアルVer.2について、認知症高齢者を対象とする事例検討による効果検証に取り組むため、調査経費、謝金等に使用する。
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