2011 Fiscal Year Research-status Report
内的関係づけの促進に着目したノートビルディング法の提案と支援システムの構築
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23650540
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
越智 泰樹 広島大学, 社会(科)学研究科, 教授 (90204221)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平嶋 宗 広島大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (10238355)
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| Project Period (FY) |
2011-04-28 – 2013-03-31
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| Keywords | ノートテイキング / ノートビルディング / 内的関係づけ / 診断 / フィードバック |
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| Research Abstract |
平成23年度の成果は，（１）ノートの基本構成部品の抽出とその汎用性の確認，および（２）ノートビルディングシステムのプロトタイプの設計･開発，である．講義や文章の内容理解を促進する有力な方法として注目されているノートテイキングでは，（I）キーワードやキーフレーズなどの「重要な情報」を取り出す「選択」，（II）選択された「情報間の関係」を見出す「内的関係づけ」，（III）内的関係づけの結果をさらに既有知識と関係づける「外的関係づけ」，が行われるとされている．本研究では，ノートを構成する「情報」を「部品」として与え，それらを組み立てさせてノートを完成させる，といった内的関係づけに焦点を当てたノートテイキングの形態が有効ではないかとの着想に基づき，このようなノートテイキングの形態をノートビルディング法として定式化する．さらに，このノートビルディング法を実践的に運用するための支援システムの構築を行い，その可能性を検証する．ノートの構成部品の抽出し，その部品を用いた多くのノートが表現可能であることを確認できたことは，ノートビルディング法の定式化の土台ができたことを意味する．また，これらの構成部品を用いて教授者がゴールとなるノートを作成し，それを構成部品単位で分解し，再び組み立てることのできるエディタについては既にプロトタイプができており，これがノートテイキング支援システムの基盤となる．これらのことから，本研究の目標を達成する上での必要な基礎準備は平成２３年度においてほぼ整ったといえる．これらを土台として，平成２４年度においては，診断･支援機能を備えたノートビルディング支援システムを実装し，試験的な運用までを行う予定である．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
申請時における平成23年度の計画は，（１）構造的なノートの基本構成の作成とその部品化，および（２）ノートビルディングの支援システムについての基本機能の設計･開発であった．（１）に関しては，概ね達成できており，その整理に基づいて，構造的なノートの作成と作成されたノートからの部品の抽出および部品の再度の組み立て，までが行えるエディタのプロトタイプができている．このエディタができていることから，（２）に関しても概ね達成できていると判断している．ただし，部品の組み立てによって作成されたノートの診断およびその診断結果に基づくフィードバックについてはまだ実装できていないため，若干の遅れが生じているといえる．しかしながら，平成24年度において挽回できる程度の遅れてあると判断している．
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| Strategy for Future Research Activity |
平成24年度においては，部品を組み立てることによって構成されたノートの診断機能およびその診断に基づくフィードバックの生成機能を実現し，ノートビルディング支援システムとしてのプロトタイプを完成させる．さらに，これをメディアタブレットで運用可能にした上で，小規模な実験を行う予定である．年度末までに，実際の利用までを視野に入れている．また，これらの運用時のログ等のデータを蓄積し，それらを分析することで，ノートビルディングという活動の学習における意義を解明してゆくことも予定している．
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
クライアント用メディアパッド･Apple社iPad16GB(35×40)，記録メディア，プリンタ消耗品，研究代表者資料収集，研究分担者資料収集，研究代表者研究成果発表，研究分担者成果発表，実験補助（4人×20日），研究資料収集（2人×15日），通信費に使用予定である．
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