2012 Fiscal Year Research-status Report

戦後の少女向けポピュラー文化とナショナリズムの関連についての実証的研究

Research Project

Project/Area Number	23651267
Research Institution	Konan Women's University
Principal Investigator	増田のぞみ甲南女子大学, 文学部, 講師 (80449553)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	山中千恵仁愛大学, 人間学部, 准教授 (90397779) 谷本奈穂関西大学, 総合情報学部, 教授 (90351494) 東園子大阪大学, その他の研究科, 招へい研究員 (40581301)
Keywords	ポピュラー文化 / ナショナリズム / 少女向けメディア / ジェンダー
Research Abstract	本研究の目的は、戦後の少女向けポピュラー文化（「少女」を主な対象とするテレビアニメ、マンガ）における「外国」イメージを分析することを通して、戦後の少女文化とナショナリズムとの関連を明らかにすることである。具体的な作業としては、1963年から2011年までに放映された全テレビアニメ作品の放映データをまとめ、とくに少女向けと考えられる作品について分析を行うことを目指している。2011年度は主に1963年～1988年および1989年以降の偶数年に放映された作品に関して、放映期間や原作媒体などの基本情報とともに、物語の舞台や主人公の瞳の色・髪の色といった情報を入力する作業を行った。 2012年度は引き続き、奇数年に放映されたテレビアニメ作品のデータ入力作業を進めた。その結果、2012年10月までに奇数年・偶数年ともに全てのデータが揃い、1963年から2010年までの4886件のデータ入力を終えることができた。現在は、入力されたデータのチェック作業を進めているところである。本研究課題に関わる成果報告としては、2012年6月に行われた日本マス・コミュニケーション学会2012年度春季大会（於・宮崎公立大学）のワークショップ7（「テレビアニメにおける「外国」と「日本」のイメージ」）において、「テレビアニメと「西洋」――1960～80年代を対象に」（報告者：東園子）と題した報告を行った。また、2012年11月に行われた日本社会学会第85回大会（於・札幌学院大学）において、「少女向けテレビアニメにおける主人公の表象分析(1)――少女マンガとの関連から」（報告者：増田のぞみ）という報告を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2011度に続き、2012年度は奇数年に放映されたテレビアニメ作品のデータ入力作業を進めた。その結果、2012年10月までに奇数年・偶数年ともに全てのデータが揃い、1963年から2010年までの4886件のデータ入力を終えることができた。現在は、入力されたデータのチェック作業を進めているところである。 2012度は共同研究者との研究会を合計7回開催し、2012年6月の日本マス・コミュニケーション学会春季大会（於・宮崎公立大学）および11月の日本社会学会第85回大会（於・札幌学院大学）にて研究成果の報告を行うことができた。本研究課題は、当初の研究計画に従っておおむね順調に推移していると考えられる。
Strategy for Future Research Activity	2013年度は、引き続きデータのチェック作業を進めるほか、最も新しい2011年度、2012年度のデータの入力作業を行う予定である。データのチェック作業を終えた段階で、本格的にデータの分析作業に着手し、並行して個別の作品に関しても内容分析を進めていく。成果報告としては、日本社会学会大会での報告や『甲南女子大学紀要』への論文投稿を予定しているほか、共同研究者との共著による著書を執筆する企画を進めている。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	2013年度の研究費は主に、これまでに入力したデータの総合的なチェックや、新たに入力する予定の2011年、2012年の作品データの入力作業に関わる謝金に用いる予定である。2012年度からの繰越金額が発生しているのは、データ入力の進捗状況との関わりで、新たに入力する2011年、2012年のデータ入力作業を2013年度に実施する必要が生じたためであった。また、2013年度も国内での研究会や研究報告を複数回行う予定であり、そのための旅費としても支出を予定している。