物質使用障害治療のエビデンスに基づく家族支援のあり方についての研究

2011 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 23653153
• Research Institution: Kyoto Prefectural University
• Principal Investigator: 山野 尚美 京都府立大学, 公共政策学部, 准教授 (90268748)
• Project Period (FY): 2011-04-28 – 2014-03-31
• Keywords: family / parent / substance use disorder / drug dependence / drug abuse / addiction / social work / evidence based

Research Abstract

本研究は、従来、不明瞭になりがちであった、物質使用者の家族を対象とする相談・支援の目的についてエビデンスのレビューを踏まえて再検討し、家族が獲得すべき知識・情報を明確化した上で、物質使用者の家族を対象とする相談・支援モデルの提示を試みるものである。今年度は、物質使用障害の治療において、家族の対応が物質使用者の断薬開始または継続に及ぼす効果に関するエビデンスのレビューを行った。検索にあたっては、GATE（Graphical Appraisal Tool for Epidemiology）の枠組みに基づいて、PICO（Patient/Population/Problem、Intervention/Prognostic Factor/Exposure、Comparison of Intervention/Control group、Outcome） を明確化し、リサーチクエスチョンを定式化した。今回の調査では、Cochrane Library 、PubMedを始めとする６つのデータベースを検索対象としたが、保健・医療機関が、薬物依存の治療・支援におけるいわゆるジェネラルな対応策として、薬物使用者の家族への介入を位置づけたプログラムを確認することができなかった。その一方で、家族への介入が薬物使用者の断薬の成否に与える影響についての研究は、青少年の非行問題への対策の一環として行われたもののみが確認された。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究計画の当該年度分の内容を全て実施済みである。

Strategy for Future Research Activity

計画書に記載している内容通りに研究を実施し、国内における物質使用障害者の家族相談・支援の実情の把握とそれについての前年の研究結果を踏まえた評価を試みる。また、国際学会での成果発表等を通じて、積極的に海外の研究者との意見交換に努めたい。

Expenditure Plans for the Next FY Research Funding

23年度においては、資料およびデータの整理についての作業量が申請時に予想されたものを下回っていたので、未使用分を次年度繰越とした。24年度には関係機関対象の質問紙調査に加えて、引き続き文献レビューも実施する予定であるため、前年度繰り越し分をこれに充てる予定である。この点以外は、申請時の内容通りに使用する予定である。